Russel Inverses

RWM *1
TWM *2
TZA  *3




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Sリート

日本市場ではJリートが急落後の反騰となっているが、Sリートも反騰に転じている。
以下のチャートはMCTとMLTの直近1年チャートだ。


(MCT:黄色、MLT:黒)


NINJA300は底値付近でMCTからMLTへ乗り換えた。アジア各地の倉庫は満杯だろう。

2兆ドル(約220兆円)規模の経済対策で合意

株価急落で生じた「ドル不足」によるドル高はこれで一段落し、円ドル相場は長期的に円高へ向かうだろう。

米与野党、220兆円の経済対策合意 新型コロナで、現金給付も 2020年03月25日22時04分
 トランプ米政権と与野党の議会指導部は25日未明、新型コロナウイルスの感染拡大に対応し、総額2兆ドル(約220兆円)規模の経済対策で合意した。個人への現金給付や苦境に陥った航空会社などの企業支援が柱となる。上下両院は同日中にも可決、早期の施行を目指す。
 経済対策の第3弾となる。財政支出の規模は米国内総生産(GDP)の約10%に達し、年間の政策経費予算(約1兆4000億ドル)を超える。2008年のリーマン・ショックを受けて当時のオバマ政権がまとめた総額約8000億ドルの景気対策を上回り、過去最大となる。
 焦点の現金給付は1回となり、大人1人最大1200ドル(約13万円)、子どもは500ドル。客足の急減に見舞われた航空会社への300億ドルを含め、大企業向けの融資や債務保証などに5000億ドルを充てる。雇用を維持する中小企業の資金支援には3700億ドルを計上した。
 クドロー国家経済会議(NEC)委員長は24日、政府からの資金拠出を通じ、中央銀行に当たる連邦準備制度理事会(FRB)による企業などへの資金供給が4兆ドルになると説明。経済対策効果は財政支出分を含め「総額で6兆ドル」としている。
 トランプ政権は当初、23日中の議会通過を目指したが、民主党が「大企業救済策だ」と反発し、法案採決に進めなかった。このため大企業に対する政府支援条件の厳格化や議会による監視、病院と失業者に対する支援拡充を図ることなどで折り合った。


NINJAトレンドチャート:日経225

NINJAトレンドチャートといってもただのオシレーターなのだが、以下に貼った。

(青:日経225、黒:中期トレンド、オレンジ:短期トレンド)


相変わらず、トレンドは下だ。ただ、オレンジ色の短期トレンドの下げが緩くなっている。2-3日上昇相場が続けば、上向く可能性もあるかもしれない。金持ちが底でバーゲンハンティングの打診買いを入れるからだ。

東京オリンピック協賛企業

今夏の東京オリンピック「延期」の可能性が高まっている。
なお、日本人からは決して「中止」と言ってはならない。IOCが決定すべきことだからだ。

以下、東京オリンピック協賛企業を挙げるのでご参考ください。

ワールドワイドオリンピックパートナー
・Coca Cola(ノンアルコール飲料)
・ALIBABA(オンラインモール、決済サービス、クラウド・コンピューティング:中国)
・Atos(情報技術)
・Bridgestone(タイヤ、免震ゴム、自転車)
・Dow(化学製品)


東京2020オリンピックゴールドパートナー
・Asahi(ビール&ワイン)
・Asics(スポーツ用品)
・Canon(スチルカメラおよびデスクトップ・プリンター)
・ENEOS(石油、ガス、電気供給)
・東京海上日動(損害保険)
・日本生命(生命保険)
・NEC(パブリックセーフティ先進製品とネットワーク製品)
・NTT(通信サービス)
・野村証券(証券)
・富士通(データセンターパートナー)
・みずほ銀行(銀行)
・三井住友銀行(SMBC)(銀行)
・三井不動産(不動産開発)
・Meiji(乳製品・菓子)
・LIXIL(住宅設備部材&水回り備品)
・GE(エネルギー、インフラ、照明、輸送他)
・Intel(半導体、VR、5G)
・OMEGA(時計、計時、採点システム)
・Panasonic(AV機器、白物家電、電動自転車)
・P&G(家庭用品)
・SAMSUNG(無線通信機器)
・TOYOTA(モビリティー)
・VISA(クレジットカード他決済システム)


東京2020オリンピックオフィシャルパートナー
・味の素(調味料、乾燥スープ、アミノ酸ベース顆粒、冷凍食品)
・アース製薬(家庭用殺虫剤、虫よけ、肥料、培養土及び除草剤)
・Education First Japan(語学トレーニング)
・airweave(寝具)
・キッコーマン(ソース(しょうゆ含む)、酢、みりん、料理酒)
・KNT-CTホールディングス(旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス)
・JTB(旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス)
・CISCOシステムズ合同会社(ネットワーク製品)
・SECOM (セキュリティーサービス&プランニング)
・ANA (旅客航空輸送サービス)
・ALSOK (セキュリティーサービス&プランニング)
・大日本印刷(印刷サービス)
・大和ハウス(施設建設&住宅開発)
・東京ガス (ガス・ガス公共サービス)
・東京メトロ(旅客鉄道輸送サービス)
・TOTO(水回り備品)
・東武トップツアーズ(旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス)
・TOPPAN(印刷サービス)
・成田国際空港 (空港運営)
・日清食品(カップ麺、袋麺、チルド麺、冷凍麺)
・日本郵便 (郵便)
・日本空港ビルデング (羽田空港運営)
・JAL (旅客航空輸送サービス)
・JR東日本(旅客鉄道輸送サービス)
・久光製薬(外用鎮痛消炎剤)
・三菱電機(エレベーター・エスカレーター・ムービングウォーク)
・ヤマトホールディングス (荷物輸送サービス)
・リクルート(人材サービス&オンライン学習及び教育サービス)
・読売新聞 (新聞)
・朝日新聞 (新聞)
・日経新聞 (新聞)
・毎日新聞 (新聞)

東京2020オリンピックオフィシャルサポーター
・AOKI(ファッション、ブライダル、エンターテイメント)
・Aggreko(仮設電源サービス)
・ECC(教育)
・KADOKAWA(出版社)
・GOOGLE(IT企業)
・コクヨ(文具・家具メーカー)
・清水建設(総合建設業)
・TANAKAホールディングス(田中貴金属の持ち株会社)
・乃村工藝社(空間創造事業)
・パーク24(駐車場事業)
・パソナグループ(人材サービス=人材派遣、人材紹介・斡旋、人事採用・管理・配置支援サービス、企業向け研修
・丸大食品(ハム、ソーセージ、ウインナー、ベーコン、魚肉ソーセージ、かまぼこ、ローストポーク、スペアリブ)
・モリサワ(文字・フォント・ソフトウェア)
・ヤフー(IT)
・産業経済新聞(新聞)
・北海道新聞社(新聞)


参考: https://tokyo2020.org/jp/organising-committee/marketing/sponsors/

米・安全資産売られる

TLTは米20年債ETF。
昨晩は大きく売られた。つまり、投資家は追証売りで安全資産を売らされたのだ。
大きな株式市場の底までにはまだ数ヶ月の日柄が必要だが、ブログ記事FRB「大幅」「緊急」緩和の最後に書いたように、米債が売られるということは株価が底に向かう段階で生じることだ。米国債とともにMAGA銘柄の売り物は出きったのかにも注意したい。
慌てる必要はない。目先底は難しい。数カ月先の底確認後に出動しても十分に間に合う。


FRB「大幅」「緊急」緩和

1990年の日本バブル崩壊では株価急落中に大蔵省銀行局長・土田正顕が総量規制をするわ、その後は日銀の三重野が株価急落中に金利引き上げるわ、財務省・日銀は市場の予想外のバカな行動をした。
おかげで、せっかくの「リスクをとれる民間資本」が育ちつつあったものを根こそぎ削ぎ取ってしまった。
焼け跡に残ったのはただのつまらん官僚主義。今の官僚とは、「高校生のときに東大入試に合致した学習が容易に出来る環境に偶々いただけのもの」が中心で、絵にかいたようなお役所主義者だ。こいつらが30年前は世界の強国だった日本を見る影もないかたちにした病原菌(ウイルス)である。

しかし、ウォール街とシティ出身者他で固めるFRBは違う。
奴らは市場を足しぬこうとする。
市場予想利下げ幅は0.75%だった。FRBは今朝、「1%」の超大幅・緊急・利下げを発表。17日のFRB決定会合で決定されるとされてたのが本日朝の緊急決定だ。
予想外の利下げには株式市場も反応せざるをえまい。ただし、投資環境から考えて(株価上昇が)永続的かには大きな疑問が残る。米株式市場は問題を抱えている。永遠に現在のような対応は出来ないだろう。しかし、何はともあれ、これで多くのウォール街やシティの投資家の「命」は救われた。
困ったときに背を向ける日本(財務省・日銀)とはまったく逆である。「さすが、アメリカ」と思う。

一方、日本はFRBに追随して、いつもの誰もが予想する量的緩和(ETFやREIT買いなど)を実施するだろう。まったくの予想通りであり、驚きはまったくなく、主体性もまったくない。この量的緩和の資金は国内経済ではなくアメリカの資本市場へ流れる。日銀がやっているのは、日本人のための緩和ではなく、「アメリカ人のための緩和」である。情けない。
アメリカにV字回復はあっても、一部の部品サプライヤーは別にして日本にそれはないだろう。

米FRB緊急利下げ、事実上のゼロ金利再開へ 毎日新聞2020年3月16日 06時47分
 米連邦制度準備理事会(FRB)は15日、臨時の連邦公開市場委員会(FOMC)を開き、政策金利を1・0%引き下げて年0~0・25%にすると決定した。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大に伴う経済への悪影響を緩和するため、事実上のゼロ金利政策を再開する。FRBは同日の声明で「米経済が正常化するまで現在の政策金利を維持する」と表明した。
 FRBは今月3日にも0・5%の緊急利下げを行った。17、18日に金融政策を決定するFOMCを開く予定だが、それを待たず今月2度目の緊急緩和に踏み切った。


「今回の大幅・緊急の利下げに対して、アメリカの金利市場がどう反応するか。
すべてはそれである。」

「崖やねえ・・・」

日本は確実に「リセッション入り」しました。つまり、昨年10-12月は消費税がよく効いて内需が総崩れ、年率‐6.3%で5期ぶりマイナス成長。今年1-3月も疑いなくマイナス成長。財務省が「景気減速時に消費増税した」ことに対して、天罰が下ったのかもしれません。

株価急落でアメリカ、そして欧州も「リセッション突入」です。
韓国のLLCが倒産してもなんてことはないですが、ドイツ銀行破たんならば、金融市場に大きな影響を及ぼします。リーマン危機以上の破壊的衝撃です。今回のアメリカ発世界同時不況にはまだまだ先があります。なお、ASEANではタイ経済はすでに不景気ですし、好調なベトナム経済も今年は成長率が低下確定です。

(MCTのチャート)


安定しているとされるシンガポールの不動産REITも急落です。午前中、NINJA300はちょっと買いました。が、まだ余力は残しています。

国際金融資本は「両股」が大好きです。つまり、「ヘッジ」です。「リスク管理」です。
大きな商家では、息子をフランス、イタリア、イギリス、スペイン、そしてドイツで仕事させたりします。ヘッジです。

一方、コミンテルンの戦術に沿って、毛沢東は大日本帝国と中華民国の戦争を見守っていました。両方が消耗するのを待ったのです。コミンテルンの裏(トップ)には国際金融資本がありました。そして、結局、毛は「漁夫の利」を得ました。なお、毛というのは西域出身シナ人の家名です。

ついこの間のウクライナ紛争でも、ソロスを先頭にグローバリストはロシアとウクライナとの戦争を画策しました。ソロスは新聞に、ロシアとウクライナの戦争が西側諸国にとって最高のシナリオという内容の論文を書いています。つまり、ロシアという「ハートランド」の中心国家を衰弱させようとしたのです。しかし、賢帝プーチンはその意図を見抜き、挑発に乗りませんでした。なお、ソロスはヒラリーの資金提供者でヒラリーへの影響力は強力でした。

「地域戦争」「内戦」には、「武器」が必要で、「マネー」が必要になります。国際金融資本は企業の名前・社名を変えて両方のパワーに融資をします。例えば、幕末時代に幕府はフランス、薩長はイギリスから援助を受けたと教科書には書いてありますが、実はフランス側もイギリス側もその家族の名前は同じでした。現代では、より複雑に身元を隠しています。

歴史を振り返れば、ユダヤ金融資本(アメリカ)はナチスドイツに大量に融資し、30年代(1933~38年)のドイツ経済は大成長を遂げました。しかし、その後、ドイツはアメリカとソ連に挟み撃ちされて滅亡しています。当時、アメリカとソ連のトップの影には国際金融資本が存在していました。

ベトナム戦争も似た構造でした。国際金融資本(アメリカ)はソ連に巨額の融資を行い、ソ連はその資金力で武器を製造し、北ベトナムに送りました。馬淵先生によれば、最初からそれが目的の巨大融資だったそうです。ハノイのドイカン通り他には、ソ連製高射砲で撃墜されたB52の残骸が今も残っています。

世界を支配している国際金融資本にとって、理想的なのは「地域戦争」や「内戦」です。大国同士の戦争はリスクが高い。戦争になれば商品市況は上昇し、戦後は戦争当事国がハイパーインフレに陥ります。そういうケースでは、奴らは強い外資を活かして不動産等の実物資産を買い叩きます。ヒレア・べロック著の「ユダヤ人」という本には、ロシア革命後はロマノフ朝の財宝が欧州の大都市(ロンドン、フランクフルト、パリなど)の質屋(金融業者)で大量に販売されたと書かれています。ナチスドイツ台頭前にヒレア・ベヒアはユダヤ人に警鐘を鳴らしていました。

先の先の予想になりますが、アメリカは世界最大の債権国(creditor nation)で五輪を中止するだろう日本に巨大公共投資の圧力をかけるのではないかと予測します。傀儡政権の日本の財務省官僚は「おりこうさん」だからPBなんて忘れて、従うでしょう。日本は歴史的に外圧でしか変化しません。とすれば、これから世の中は大きく変わります。武器もウクライナではなく、日本に大量に買わせる可能性もあります。そして、諜報組織には、将来のシナの「内戦」を助長させるでしょう。シナ系アメリカ人はたくさんいます。

最後に、今回のコロナウイルスです。米、露、北朝鮮は病原菌対策に素早かったです。例えば、シナ人入国禁止などの厳格な措置をいち早くとりました。このウイルスが生物兵器漏れで、潜在的に大きな危険をはらむ可能性があるというインテリジェンス(情報)があったのではないでしょうか。生物兵器ならば、通常は数種類のウイルスがミックスされている可能性(症状は少なくとも2種類、再発多)があります。脳脊髄液にも武漢ウイルスは侵入するようです。
情報機関が弱い日本も、アメリカから情報を得たのか、現在はシナ人入国に任意で隔離措置をしています。任意とは当該シナ人が自主的にやるということです。つまり、ザル法です。
日本の危機意識はゼロで、おカネの計算ばかりしています。日本は一度、特にシナ進出の日本企業は酷い目にあってみればいいんです。日本の技術でシナがここまで大きく育ったんですから責任の一端は日本にあります。ウイグルや香港を見て見ぬふりの日本は情けないです。トランプ・アメリカはシナの言いなりに工場ラインを再開させているトヨタ辺りに制裁発動準備をすれば良いと思います。
そして、日産やホンダの武漢工場は再開するのでしょうか?駐在員の方々。あなた方は奴隷なのですか?

偏向メディア

世の中を支配するパワーはメディアを使って民主主義をコントロールしようとする。
以下のようにだ。


【報ステ】イタリアで感染者が急増 その理由は… 3/10(火) 23:30配信
 中国の習近平国家主席は10日、新型コロナウイルスの発生以来、初めて武漢市に入った。武漢市では、一日の感染者数の増加が19人にとどまっていて、習主席は事実上の終息を内外にアピールした。一方、世界的な流行は収まる気配がない。イタリアの感染者数は韓国を上回り、中国に次いで世界2番目の多さとなった。死者もこれまでに400人以上に上っている。ミラノを含む北部都市は8日から封鎖されているが、コンテ首相は9日、封鎖を国内全土に広げると発表した。仕事など、やむを得ない移動は許可されているが、10日から来月3日まで、集会やスポーツの試合もすべて禁止される。各地で混乱も起きていて、受刑者と家族の面会が禁止された刑務所では、20カ所以上で受刑者家族を巻き込んだ暴動が起き、6人が死亡した。イタリアで感染拡大が進んだ理由の1つに、医療スタッフの不足がある。フランスのレゼコー紙によると、イタリアでは財政赤字の削減のため、過去5年の間に約760の医療機関が閉鎖していて、医師5万6000人、看護師5万人が不足しているという。

イタリアで感染拡大が進んだ主な理由は、シナ人移民・不法滞在者がイタリアにおいて安価な労働力として増大していたからだ。
同イランは、イラン軍と人民解放軍の密接な関係にある。


(北海道での感染者とシナ人の分布図)


綺麗ごとばかりだと、本質を見誤る。

《No.16/ベトナムレポート2020年3月号/3月10日発行》「米FRBへの信認瓦解」

【メルマガ】《No.16/ベトナムレポート2020年3月号/3月10日発行》「米FRBへの信認瓦解」をさきほど配信しました。記事全文30,049文字。

(内容)
・FRBへの信認が瓦解
・泥沼のシナ景気
・日本はリセッション突入
・ベトナムの新型肺炎
・ベトナム経済
・株式市場
・個別銘柄ニュース
・銘柄紹介(MBB)

ご購読は此方からお願いします。
https://foomii.com/00138/2020031017051764450

原油。30%安

原油が急落。
円は急騰。
株は暴落。


(WTI長期チャート)


225よりTOPIXの方が弱い。非常に弱い。

(TOPIXチャート)


ロレサブの価格チャート

金融時計のロレサブ価格の上昇が鈍っている。
ロレサブ市場には、コレクター売買への対策(日本国内限定)など金融市場とはまた違った要因が種々あるのだが、いちいちすべてを見る暇はない。買わないから。(笑)
大きく見て、仮に、NY株式がさらに大幅に下げるならば、ロレックス価格も適正価格まで急落するだろう。

現在、アメリカの株価と消費マインドは歴史上最大の相関関係にある。貧乏くさい日本のバブル期間は短かったが、アメリカはずっとバブルだ。「だれだ?掛けそばが好きなんて言ったのは?」
「勝手に食え。」NINJA300はプロテインが大好物だ。あとは面倒くさくないカップヌードル。「いやだいやだ、貧乏くせーー!」
年を食えば、食い物の重要さが分かってくるものだ。その点、やはりアメリカは進んでいる。

暇な大学生なら、株価、為替、物価上昇率などを説明変数にして、モデル作れば面白いと思う。割安・割高度が分かる。
サイヤマングレートがデイトナ買ったようだが、個人的意見としてはあれはとっても拙い(「買いタイミング」がという意味)。本人が時計自体が好きって言ってるからいいか!

(ロレサブ価格)


(S&P500)



NINJAトレンドチャート:S&P500

チャートは壊れています。NINJA300のようなベテラントレーダーにとっては見慣れたチャートです。(笑)
ボラティリティは自己相関するので、当面はボラティリティの高い展開になりそう。
まだ買う気はないですが、原則として日本株よりはアメリカ株の方がずっと良いです。
いずれにせよ、相場はこの水準でしばらく揉んでから上へ行くのか、下かを決めるでしょう。


(S&P500のトレンドチャート)
プロフィール: Profile

NINJA300

Author:NINJA300
ASEAN在住日本人の資産運用ブログ。NINJA250からNINJA300へ排気量アップしました(2013/11)。

最近気付いた点は、自分が永遠に"a bud looking for bloom"であり、「捨石(a stepping stone)」であるということです(2015/03/26)。

☆☆☆ムーンフェイズ/月齢☆☆☆



(キャリアほか)
日系投信会社でファンドマネジャー、アナリスト。欧米系投信会社で投資情報室長、マーケティングを経験。ファイナンス修士号(Master of Finance)、CMA(日本証券アナリスト)。タイ(バンコク、チェンマイ、パタヤ)、ベトナム(サイゴン、ハノイ)など主にASEAN地域を拠点にトレーダーとして生きる。その間、ジムロジャースなどへのインタビューやアジア株関連記事ほかを執筆する。
東京時代は故渡辺昇一、西尾幹二他を乱読。現在は馬淵睦夫、宮崎正弘他の著作が好物。物価安(円からみて)のチェンマイ時代は「頼山陽」のごとく暴れまくった(笑)。政治的には「保守」とは思うが、あくまで「トレンドフォロワー」なので「風見鶏」かもしれない。しかし、譲れない一線(a matter of principle)を保持する。「オタク」の倉山・上念一派よりは、水島総・三橋貴明の方が好き。消費増税・プライマリーバランス(PB)に反対の一方で、憲法改正・日米同盟強化を支持する。NINJA300は既得権益者とはまったく異なる立場にいます。日本が「国体」を保守し、アメリカから「真」の独立を勝ち取ることを願っております。

(Pirate Code)
"Take everything what you can, give nothing back"

「亡者の箱まで、にじり登った15人、一杯やろうぜ、Yo-Ho-Ho!他の奴らは 酒と悪魔に 飲まれたぞ、もひとつやろうぜ、Yo-Ho-Ho!」


****ベトナム株式市場をディスカバーしよう****

「ベトナム...それは旧ソ連型共産主義の最後の生き残り国家の一つだ。そこには我々の想像を絶する文化と9635万人の多子若齢のベトナム人が住んでいる。そして驚くべきことにはベトナム人は【反シナ・親日】なのだ。このメルマガは約10年間ベトナム在住の日本人アナリストがベトナム株式市場を分析する驚異に満ちたレポートである。」

「ベトナム在住・証券アナリストがみたベトナム株・2019年1月号/第2回」
URL: https://foomii.com/00138/2019010418534751016

※データ記載には注意を払っていますが一人で書いておりますので、間違いが全くないというわけはないと思います。若し、間違いにお気づきになられた方はご一報いただければ幸甚です。また、ご承知のように、投資は全て自己責任ですので当ブログは一切責任を負いません。

http://ninjafighter.blog.fc2.com/blog-entry-1.html

なお、プレビューは天龍寺の雲龍画。日本は「龍国」です。
http://www.rinnou.net/cont_03/10tenryu/

※最後に、NINJA300は完全に「アマゾン」「楽天」等の回し者で、アフィリリンクをクリックすると商品ページに飛んで購入額のわずか数%の"under the table"をもらえる約束になっています。したがって、数円単位でもNINJA300を儲けさすのがムカつく人はどうか買う時はご自分で「アマゾン」にアクセスをお願いします。

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  • JADEISUS.COM
  • 日本ヒスイ鉱業
  • 金融時計/Social currency/Financial watch
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