「急にEDWINが欲しくなった!」

ブログコメントで時計から・・・「リーバイス501」の話をしている内に、最近、全くはかなくなったジーンズが急に欲しくなった。「物欲」である!「人間から物欲が消えたら詰まらん!」

最初は、リーバイス風のデニムアーティストのECHIGOYAさんのジーンズをバンコクまで行って買おうかと思ったが、ちょっと贅沢すぎるのでとりあえず止めた。元々、そんなジーンズマニアという訳ではないし・・・まだ、ECHIGOYAさんのジーンズを保有する「資格」は無い。

今、持っているのはユニクロジーンズだ。しかし、まったく履かない。理由は、ずいぶん痩せてサイズが合わないのだ。特に、筋トレを開始してからはだめ。現在は増量期(?)で64.5キロ位だが、ウェストサイズが全然合わない。なお、本日は餅(炭水化物)を4個食った。増量期なので低糖質の食餌はあまり意識していない。
えっと、つまり、ユニクロジーンズがブカブカなのでできれば、どこかでウェストサイズを治してもらわないと履けないというわけで、妻に聞いてみると、どこかで簡単に修繕できるそう。だが、それとは別のジーンズが欲しくなった。
そこで、眼をつけたのが、倉敷のエドウインで、調べれば調べるほどほちーくなった。

日本在住者からみれば、エドウインなんてSCのカゴのなかに十把一絡げで置いてあるようなイメージだろうが、海外でのエドウインの評価は非常に高い。実はさきほど、エドウインの動画(以下)をみたのだが、ワーカーが全員日本人だ。日本在住者にはわからないだろうが、これはNINJA300にはインパクトである。NINJA300は「レイシスト」であるはずがないが、「日本人が拘りをもって作ったメイドインジャパンのジーンズを履きたい」という気分が無性に噴出したのだ。


EDWIN QUALITY and SAFETY


この「日本人が製造したモノ」を買いたいという気持ちの高まりは自分には貴重で、興味深い。いままでの自分には無かったからだ。
日本の製造業は「3S」だの「5S」だの世界的に評価が高い。その品質への拘りは日本以外の国民にはマネができるものではない。時計のCAL.ならば、日本製のマザーマシンで製造し、現地ワーカーに組み立てさせて、品質管理者が目を光らせていれば良いだけだ。しかし、ジーンズの場合はもう少し手が込んでいる。それが良い。

「次回の帰国時にはぜひEDWINのジーンズを購入してみたい。」

ちゃんと"EDWIN MADE IN JAPAN"と書いてある。「いいね!」






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シナは死筋

シナの弱点は「資源と食料の自給率が低い」こと。

「資源」は中東から石油を輸入しなければならない。だから、尖閣や東シナ海の海底油田を虎視眈々と狙っている。もし、極東の米軍の軍事力が存在しなければ今頃は東シナ海や南シナ海は「シナの占領地」になっていただろう。
また、アメリカはシェールガスで世界最大の原油生産国となったが、それを支えるのは掘削技術だ。シナ大陸にシェールガスが眠っているのはハッキリしているが、シナにはその掘削技術が無い。シナの留学生やハッカーは血眼でアメリカから掘削技術を窃盗しようとしている。対して、アメリカは留学生ビザを1年に短期化したが、シナハッカーへの対策は困難だ。なお、シナでウラン鉱をはじめ、地下資源が豊富な地域は限定的だ。主に占領地のチベット、そして満州である。*よって、シナ共産党崩壊後の分割されたシナでは、瀋陽軍管区≒満州(もしかしたら、北朝鮮)がイキスジとなる。

加えて、シナは「食料」が自給できない。豚コレラと米産コーンの輸入が途絶えたことで、シナの豚肉価格は前年比50%超の上昇をした。おそらく、実際の小売り価格は70%以上のインフレになっているだろう。豚肉だけではなく、その他の食料品価格も上昇している。現在のシナは「スタグフレーション」、つまり、不況とインフレに襲われている。
しかし、「デジタルファシズム」のシナでは、監視カメラと音声録音が人民を縛り付けてはいる。しかし、何かの拍子に、「たが」が外れれば、人民の反政府活動は活発化する可能性がある。また、仮に「香港の乱」が成功でもすれば、そのニュースは人民を奮い立たせる可能性だろう。シナ共産党は恐怖している。
だから、誰も習近平の代わりにシナの権力を握ろうとするものはいない。シナ皇帝になって、人民の憎しみの対象になり、殺されるのはバカな選択だからだ。


中国、米農産物を大量購入=貿易協議進展後押しも 9/26(木)
 中国商務省の高峰報道官は26日の記者会見で、中国企業が米国産大豆と豚肉を「かなりの規模」で買い付けたことを明らかにした。
 米中の閣僚級貿易協議を10月上旬に控え、米国が求める米農産物購入に応じることで、協議の進展を後押しする狙いがあるとみられる。
 両国は今月19、20両日に次官級協議を行ったが、中国がその後に予定していた米農家への視察を中止したため、話し合いは不調に終わったとの観測が出ていた。高報道官は双方が「緊密に連絡を取り合っている」と述べ、閣僚級協議の調整が進んでいると強調した。
 ロイター通信によると、米農務省は中国向けに大豆約58万トンの成約があったと発表。ムニューシン財務長官は閣僚級協議が10月第2週に開かれるとの見通しを示している。






ところで、セイコーの新製品がいい感じだ。
「SARY147」
SEIKO公式webサイトリンク
ケースサイズは38.3ミリ径で、ディスコンのSARB033、SARB035とほぼ同じ。40ミリで大きすぎると感じていた人には朗報だ。
アンティークのロレックスを思い起こさせる、リーフ針も良い感じ。Cal.は4R35である。
これはヒットすると予想します。NINJA300も欲しいが、買い控えているので・・・ううう・・・



シナ不況はまだ「序の口」の「序の口」にある

シナの「裸官」は不正資金をマカオのカシノでマネーロンダリングし、香港の銀行からバングラデシュなどの銀行へ資金を送金。そして、ASEANの銀行へ送金している。しかしながら、大部分のシナ人にそうした真似は出来ず、インフレ邁進とRMBの減価を待つだけだ。
シナ人は日本人と違って、遊牧民の血が濃い。奴らは農耕民族ではないのだ。したがって、ハンティング大好き、略奪大好き、もちろん、博打大好きだ。
だから、儲かるとなれば、スニーカー投資だろうが何だろうが、熱銭(ホットマネー、遊資)が飛びつく。
シナにはまだバブルの残熱がある、スニーカー投資から窺い知れる。

香港の不動産は20%下落した一方で、シンセンのマンションは上昇を続けている。家族用マンションで7000万円は一般のシナ人には手が出ない価格だ。
1990年、日銀は株式バブルが崩壊するなかで金利を引き上げた。当時の三重野は意識的にやったのか、それとも頭が悪いのか。おそらく、「財務省からの指令」だろう。財務省の官僚にとっては日本人の生活なんてどうでもいいことなのがわかる。
その点で、シナ政府(中共)の方が、財務省よりもまだマシだろう。彼らは今、金利を下げてなんとか、不動産バブルを維持しようとしている。かれらのメイン資産は不動産だから・・・
しかし、何れ、どこかの段階で「崩壊」「自壊」は自明である。

「履くもの」ではなく「売るもの」 中国で過熱するスニーカー投資 9/23(月)
 中国で今、若者を中心に「スニーカー投資」がブームになっている。株の投機的売買を指す「炒股(Chaogu)」という言葉から、スニーカーを売買する「炒鞋(Chaoxie)」という新語が生まれるほどで、「履く」ものから「売り買い」するものになっている。
 スニーカー投資は米国などで1990年代から行われていて、2000年代には落ち着いたが、中国人の購入が増加し、ここ数年で価格が高騰し始めた。例えば、ナイキ(Nike)の「エアジョーダン1」シリーズで最も品薄で人気が高いものは、1499元(約2万2700円)の価格が2年後には7万元(約106万円)という値が付いている。

 これほど価格が高騰するのは、スニーカーを売買するプラットホームアプリの存在があるからだ。代表的なのは、米国の株式取引のように売買できるサイト「StockX」と中国の「毒APP」「NiceAPP」。「毒」は「中毒性のある商品」という意味合いだ。アプリでは電子取引、タイムチャートなど株取引と同じような情報が表示される。
 中国の商品取引では、偽物の存在がつきまとう。「毒APP」では、販売する商品をまず「毒APP」に郵送し、専門の鑑定士が審査するため、信用性が保たれている。

 StockXの月間流通額は7億5000万元(約114億円)。これでも驚く数字だが、毒APPは25億元(約380億円)、NiceAPPは15億元(約227億円)とさらに上回っている。米国の市場調査会社によると、世界のスポーツシューズの市場規模は2025年に950億ドル(約10兆2140億円)を超えると予想される。その成長を支えるのが中国市場だ。
 取引所の口座に証拠金を入れ、数倍の取引を可能にする「レバレッジ取引」も活発だ。こうしたユーザーの取引に対応するため、毒APPは最近、機関投資家などから1億ドル(約108億円)を資金調達し、NiceAPPも数千万ドルの資金調達を完了した。
 中国では公営ギャンブルは禁止されているが、ギャンブル熱は当然ある。年金をすべて株に投資して一獲千金を得たり破綻したりという話もよく聞く。中国の中学・高校は日本のジャージーのような制服で統一されており、若者はシューズでおしゃれを競う。そのため、働き始めた若者の「ギャンブル」として、スニーカー投資が広がった要素もあるようだ。
 スニーカー投資に投機の宿命である「バブルがはじける」時期がいずれ到来する可能性はある。最近は、「毒APPに商品を郵送して鑑定してもらうのは日数がかかるし、手数料も取られる」と敬遠する人が、無料アプリ「微信(ウィーチャット、WeChat)」で個人売買することも増えている。当然、偽物商品も増えることになり、投機熱を冷めさせる要素になりかねない。そうしたリスクものみ込んでスニーカー投資が今後も拡大するか、中国経済の一つの象徴として注目される。




【グローバリストの考え方】ジムロジャースの例

ジムロジャースのインタビュー記事を以下にコピペする。彼とはマネー雑誌(日経マネー)の取材のため、シンガポールで何度か会ったことがある。
このインタビューでの彼の見方はまさに「グローバリストのモノの見方」である。彼の相場観は当たるも八卦、当たらぬも八卦のレベルなのだが、「現時点でグローバリストが考えていること」が分かるという意味でメリットはあるため、記録する。

世界3大投資家の一人、ロジャーズが「日本は置き去り」とアジア情勢を予言〈週刊朝日〉 9/25(水) 8:00配信
古賀:人口はその国の国力を示す指標の一つです。その点では、世界人口の5人に1人が中国人という中国の台頭がすごい。しかし、日本人の中には、中国を見下すような意識がまだ残っている気がします。

ロジャーズ:実は、私も日本が外国人に対してとる差別に戸惑うことがあります。国連も18年に、日本には在日外国人に対するいろいろな差別があると勧告したほどです。相変わらず外国人参政権を認めていませんよね。19世紀は英国、20世紀はアメリカ、21世紀はアメリカと中国、それが歴史の流れです。皆、中国の時代はあまり好きじゃないかもしれないけど、そういう時代なので、受け入れないといけません。アメリカは非常に成長したけど、いろいろな問題も抱えた。不況も15回はきた。それでも、20世紀では、最高の国になったというのが事実です。中国は今から、アメリカと同じようにいろいろな問題が起きるでしょうが、21世紀で中国以上に成長する国はおそらくないでしょう。トランプ大統領との間で経済戦争は起きていますが、私は娘にシンガポールで中国語を学ばせています。

古賀:ロジャーズさんは、日本がこれからやるべきことの一つとして、無駄な支出は削れ、そのうちの一つが、防衛費だとおっしゃっています。けれど、潜在的に、中国が日本を占領するのではないかと恐れている人たちもいて、日本も軍備を増強し、中国に対抗しようという考えも根強い。それが安倍政権の考えです。

ロジャーズ:対立するのではなくて、経済協力することでお互いがアジアを牽引することを考えましょう。中国は、これまで内戦はいっぱいあったけど、国際的な戦争を実はそんなにしていません。実は平和的な国です。歴史でもそれは証明されています。

古賀:元々中国人というのは、資本主義的な考え方を身に付けた人たちで、これから長く繁栄していくためには、どうしても世界と貿易ビジネスをしていかないといけないとわかっている。それが中国の利己的な行動を抑える上で一番の歯止めになるのではないかと思います。軍事で抑え込むというよりは、「ビジネスがやりにくくなっちゃいますよ」と周りに取り込んでいくことのほうが世界のために有効じゃないかと思います。

ロジャーズ:私も同意見ですが、政治家は間違いを犯すことが過去にもたくさんありました。日本、中国、韓国にも非常に頭のいい、素晴らしい人がいる。喧嘩して対立することもあっていいですが、チャンスがあれば、ビールを飲んで、楽しく話せばいいのではないですか? 戦争は誰の得にもならないのは、歴史が物語っています。

古賀:朝鮮半島情勢が今後、アジアの鍵を握ると思います。北朝鮮の金正恩氏を、どう評価されていますか。

ロジャーズ:彼は北朝鮮人じゃないのです。彼はスイスで育ったけど、スイスに帰れない。そういう意味で、北朝鮮をスイスにしたい。北朝鮮に国際的なスキーリゾートを建設したのもそう。トウ小平(※トウは「登」におおざと)が中国を変えたように、北朝鮮を変えたいのですね。でも、そういうことは日本でもアメリカでも報道されない。今、日本の報道を見ると、先進国による経済制裁が続き、北朝鮮の人々は困窮しており、「北朝鮮には未来がない」というトーンばかりです。世界中でそうプロパガンダされています。特にアメリカのプロパガンダはひどい。アメリカから学んだ日本でも非常にうまくプロパガンダされています。だが、実際に北朝鮮を見てきた私にとっては信憑性がない。

古賀:アメリカの企業でも北朝鮮へのビジネスチャンスを狙っているところがあるのでしょうか。

ロジャーズ:トランプに聞いてほしいのですけど、トランプは何もわかっていません。トランプは歴史に名を残したくてやっているのでしょう。北朝鮮と韓国の統一は遠くない未来に起きると私は思っています。韓国も、アメリカも、中国、ロシアも望んでいるかもしれない。だが、実は日本は南北の統一にはすごく反対しているように見える。朝鮮半島が統一されると、経済的に脅かされるからかもしれませんが……。

古賀:仮にうまく南北が完全な統一までいかなくても、国家連合のようになれば、一斉に世界中のビジネスが北朝鮮で利益を得ようと動く。いま、北朝鮮、韓国と対立している日本は立ち遅れる危険性があります。

ロジャーズ:北朝鮮と韓国が統一されると、外国から投資を呼び込めるだけでなく、国内の投資も活発になります。日本や中国が現状のままであれば、5年後、アジアで最も裕福な国になるのは、朝鮮半島の統一国家となる可能性が高い。日本の経済を復活させるには内需には頼れず、インバウンドに頼るほかないですが、韓国は国内消費の上昇も期待できます。この点は両国の大きな差です。いま、経済を悪化させているヨーロッパ諸国や米国よりも朝鮮半島に可能性があると考えるのは、北朝鮮というフロンティアがあるからです。

古賀:しかし、日本と韓国の関係は悪化の一途をたどっています。

ロジャーズ:韓国も日本と同じような人口減などの問題を抱えていますが、朝鮮半島の南北統一が実現すれば韓国の人口減は軽減されるでしょう。北朝鮮には若い女性が多く、子供を産むことに躊躇(ちゅうちょ)しません。北朝鮮から女性が流入し、改善の見込みがあります。統一のネックになりそうなのは、アメリカの存在です。アメリカが韓国に駐留させている3万人の軍隊をどうするか? アメリカのプロパガンダ的に言うと、核を北朝鮮から排除するのがゴールですが、北朝鮮はその代わり韓国に対し、在韓米軍を引き揚げさせてくれと要求するでしょう。アメリカが韓国から米軍を引き揚げたくないと考えるなら時間がかかりますね。ただ、日本や中国が現状のままでいれば、5年後にアジアで最も裕福な国になるのは、朝鮮半島の統一国家だと私は考えています。

古賀:日本は中国や韓国、北朝鮮、あるいは東南アジアなどポテンシャルを持った国とどう関係を築けばいいのでしょう。

ロジャーズ:中国・日本・韓国がEUのようなアジア共同体といった形で一緒になってキャピタリズム中心になるようつくればよいのです。パワーがあるので、アジアの時代をもっと継続できますよ。


(Note)
・国連について
国連とはグローバリストの機関、しかも"United Nations"を直訳すれば「連合国」。つまり、「GHQ」のこと。前身の国際連盟は米大統領ウイルソンの提唱によって成立した。民族自決を提唱したが、現実はイスラエル建国を念頭に置いたものであって、アジアやアフリカやインドまたは東欧は蚊帳の外だった。グローバリストには小さな弱い国がたくさんいる状態が最適だ。国家による干渉が少ないからである。今の中東や無政府状態の北アフリカ他のように。

・EUのようなアジア共同体
EUは失敗し、英国離脱など、崩壊のトレンドの中途にあるのだが、その認識はないようだ。(笑)

どうやら、グローバリストは南北朝鮮統一後の北朝鮮に大きな投資(設備投資)を行いたいようだ。その場合、統一朝鮮での生産品の主な消費国/地域はシナとなる。そのときのシナは分雄割拠のWW2以前の状態を念頭に置いているのだろう。ヒラリーを中心とするグローバリストが北アフリカを無政府状態にしたように。
(注)南朝鮮には資源がない。したがって、北朝鮮にとっては南よりもシナの「瀋陽軍管区」と手を握る方がメリットがある。

また、スイスと北朝鮮の黒い絆(武器取引、麻薬取引他)はほとんど報道されてはいない。しかし、実際に存在する。私がスイス人グローバリストと話した感触がそうだった。スイスという抜け穴はグローバリストによって利用される立場にあり、スイスは大きなメリットを享受している。ハイジの国?アルムの森?永世中立国?そんな光に隠された闇の部分がスイスにはある。

    「光があるから、影がある。」

ルシファー (Lucifer、ルキフェル、ルシフェルとも) とは、悪魔・堕天使の名だが、語源はラテン語で「明けの明星」「光をもたらす者」という意味をもつ。

ほとんどの日本人は明るい色彩や花や草原や森や小動物という「光」のオブラードに包まれた「悪魔」を見逃すだろう。しかし、そうではない「少数派の日本人」も存在するはずだ。NINJA300は彼らに期待したい!



 


ところで、セイコーの新製品がいい感じだ。
「SARY147」
SEIKO公式webサイトリンク
ケースサイズは38.3ミリ径で、ディスコンのSARB033、SARB035とほぼ同じ。40ミリで大きすぎると感じていた人には朗報だ。
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ソロモン諸島が台湾と断交

シナはソロモン諸島を含む旧・南洋諸島に賄賂攻撃をしかけている。
残念ながら、弱小国はグローバリスト(国際主義者)のパペットだったウイルソン大統領が発案・設立した国際連盟以降、国としての投票権を保持し、国際関係を複雑化させている。
常識で考えてみて欲しい、例えば、アメリカと例えばアフリカや南洋や南米の小国の投票の価値が同じ?ありえないでしょ。
要は、グローバリストにとっては現在、無政府状態の北アフリカのような状況が一番好都合なのだ。

米副大統領、ソロモン諸島首相と会談拒否 台湾断交で=政府高官 2019年9月18日
太平洋の島国ソロモン諸島が台湾と外交関係を断絶し、中国と国交を結ぶ方針を決めたことを受け、ペンス米副大統領はソロモン諸島のソガバレ首相と予定していた会談を取りやめた。米政府高官が17日、匿名を条件にロイターに明らかにした。
同高官によると、会談は7月にソガバレ首相から要請があり、今月、ニューヨークで行われる国連総会に合わせてか、その後にワシントンで開かれる予定だった。


反作用として、アメリカは台湾との関係を益々強化するだろう。アメリカにとって台湾は重要な戦略的価値がある。

また、アメリカのシナ政策では、トランプ大統領よりも民主党や議会の方が「強硬派」である。つまり、トランプよりもグローバリスト派議員の方が実は「強硬路線」なのだ。
彼らの理想とするシナは、混乱したカオスの社会である。WW2以前の軍閥が割拠するシナが理想的なのだ。儲けるために。




韓国は地獄行き

風雲急を告げる世界情勢。
中東では、イエメンがサウジのパイプラインをドローン攻撃した。ドローンは香港の隣のシナ(シンセン)製だ。イエメン国内のテロ行為をした勢力はイランの革命防衛軍の支援を受けている可能性が高い。そして、革命防衛軍は世界に戦争をまき散らしてきたアメリカのネオコン(ISを創設した)から資金を得ていると思われる。
欧州景気はシナの景気減速とともに失速し、ドイツ銀行の命運は「風前の灯」。EUの先は見えた。崩壊への道をゆっくりと進むだろう。イギリスがEU脱退を望むのは先の見える人間にとっては当然のことだ。
香港デモはシナ崩壊への端緒となるかもしれない。グローバリスト派のアグネスチャンやジャッキーチェンなどの偽善者どもは戦々恐々だ。
朝鮮半島では韓国が孤立化した。ダブル「文」で破滅への道を突っ走るだろう。IMFはもうほとんど援助しないと思われる。援助するのは「サラ金」のシナ位だろう。

韓国の現状(zakzakより引用)。
 2018年の1人当たり国内総生産(GDP)は、韓国が約3万1346ドル(約339万円)、日本が約3万9306ドル(約425万円)なので、韓国はほぼ日本の8割にまで達している。韓国人にすれば鼻高々であろう。
 韓国経済というのは、日本から材料、工作機械、製造ノウハウ、特許などを導入して組み立て作業を行う「製造受託」によって成り立ってきた。それらの費用を日本側に支払わなければならないため、戦後ほぼ一貫して対日貿易は赤字だった。
 日本に完成品を輸出して赤字を穴埋めしたいのはやまやまなのだが、日本では韓国製品はなかなか売れない。自動車がその典型だ。
 1997年の通貨危機で国際通貨基金(IMF)の管理下に入り、事実上「経済破綻」した国なので、国際的信用力が乏しい。さらに、IMF管理になってから、少数の財閥に富が集中し、2011年の10大財閥のGDPに占める比率は7割~8割であった。
 主要輸出企業の株式の過半、金融機関の株式の7割から8割は外国人が保有しているとされ、韓国経済発展の果実は、財閥と外国人がほぼ独占し、一般庶民は貧しいまま捨て置かれ、社会保障も経済協力開発機構(OECD)諸国で最低の水準といわれる。
 貧しい一般庶民が、財閥や外国人とつながった保守派政権を嫌い、「共産主義の楽園」という妄想を振りまく左翼を支持するのも、ある意味仕方がないのかもしれない。
 97年の通貨危機以来、大きな利益を上げた外国人は、在韓米軍が完全撤退する前に手じまいしたいと思っているし、韓国財閥の幹部たちは「共産主義化された国家」での資本家に対するひどい扱いを恐れて、国外脱出の準備を進めているはずである。もともと韓国の富裕層は、子弟を海外に留学させて市民権を得させるなどして有事に備えているのだ。


財務官僚主義体制の日本政府は他国支援よりも「国民を第一」にしてほしいものだ。
今、世界の風向きは日本に追い風になりつつあるが、これを活かすも殺すも政策次第。
日本国内には、反日という「内なる敵」がうようよいる。NHKや朝日新聞、毎日新聞、地上波テレビ局など。自民議員の約1/3は平気で反日だ。まずは、大手メディアを叩かないと日本は良くはならない。
巨大な軍事力を保持するシナの「属国」または「倭人自治区」へ堕ちるか、それともアメリカとともに戦って「真の独立」を回復するか。
後者を選択することを期待するが、それは日本人次第である。






香港で高まる民族意識

香港は元々、広東語を話す地域だ。あくまで北京語や英語はビジネス街での言葉である。
隣のグローバルバリューチェーンの「ハブ」で電子部品規格品の街・シンセンまで行けば、北京語はほとんど通じない広東語世界になる。しかし、シンセンはシナの完全統治下。
人治主義のシンセンとは異なって、英米法による法治主義が香港を支配している。香港に、国際金融センターとしての求心力があるのはこのためだ。シナ統治下の香港になれば、グローバルマネーは香港から散逸するのは目に見えている。

デモの香港で今、民族意識が高まっているようだ。
「うーーん!どっからみても広州人と変わらん」が、「歴史が国家を作る」。その意味では、シナとは少々違った現代史を生きた香港は新国家として独立しても良いのかもしれない。

香港人は「香港民族」、それでも共産党がこの都市国家を殺せない理由 2019年09月02日(月)
「金儲けさえしていれば、満足する人々」──。

少し前まで世界はこう香港人を見ていたのではないか。政治に無頓着で、経済的利益にだけ没頭する、と。しかし本当はそうではない。香港人の間では政治への関心だけでなく、「民族意識」も高まっている。既に2カ月以上続く大規模デモがそれを物語っている。
私は香港が「祖国の懐に回帰」した直後の1997年夏に同地を訪ねた。本土で使われる「普通話」で話し掛けるとあからさまな嫌悪感を示され、代わりに英語を使うと、満面の笑みだったことを鮮明に覚えている。「言葉の好き嫌いの問題は、英国による植民地支配の残滓(ざんし)だろう」と、中国人識者は認識していた。
しかし、私には一種の民族意識が根底に潜んでいるのではないか、との感覚があった。今、香港を席巻している大規模な抗議活動はまさにその民族主義が成熟し、マグマのように爆発している。

2016年、とある知人を通して、本の推薦文執筆の依頼が私のところに届いた。香港の知識人である徐承恩の名著『香港──躁鬱な都市国家』である。一読すると、著者は「香港民族」との新しい概念を提示している。
その香港民族は、紀元前から東アジアの南部に暮らしていた「百越」の後裔で、近世の大航海時代に突入してからポルトガル人やイギリス人、漢人難民との混血で融合して形成されたものだ、と主張。漢族の一集団ではなく独自の民族である以上、民族自決権を行使し都市国家を建立すべきだ、と端的に宣言している。
人類は古代において、ギリシャもローマも都市国家からスタートしている。今一度原点に戻って、人権と民主主義の都市国家を造ろう、という斬新な内容の著書だった。私はこの本の学術性を高く評価し、複数の研究者らと共に推薦文を寄稿した。

いずれ香港の中国化は止まるだろう、と期待していたが、中国化を阻止する運動は今まさに大きな奔流となり始めた。
「香港民族」が目指す「都市国家」の建設を北京当局はどのように理解しているのだろうか。
「香港は実は台湾よりもたちが悪い」と、中国本土への容疑者引き渡しを可能にする「逃亡犯条例」改正案に反対する学生たちが結集した初期の段階で、人民解放軍のある将校は批判していた。
いわく、中国大陸と隔絶した台湾には「善良な人(共産党の善し悪しが分からない人のことだ)」が多く、「中国を正しく理解している」のに対し、香港は「反共基地」であり続けた。下野するまで台湾を支配した国民党は共産党と一卵性の双子兄弟のような存在で、どちらもソ連の援助でつくられた民族主義政党である。敵対してきたとはいえ、独立に傾斜することはない。
これに対し、香港人は漢族ではなく「野蛮人の百越の子孫」だ、との差別的な見方が中国当局側にある。その「野蛮な百越」に筋金入りの「反共分子」が加わり、さらに「英国帝国主義の悪しき教育を受けた」ために、香港の離反が加速している、と北京は認識している節がある。
それでも、共産党政権は香港を利用してきた。香港を窓口にして西側の情報を収集し、金融センターとしての利点を十二分に活用。先端技術と豊富な資金を延々と本土に吸い上げた。
ただし自分が強くなったので香港を切り捨てるかというと、そうもいかない。北京にとって、情報収集窓口や金融センターとしての利用価値は下がりつつあるが、それ以上に重要なのは香港が共産党高官たちの「蓄財の要塞」として機能している点だ。
国家主席の習近平(シー・チンピン)を含め、共産党政権の高官たちはほぼ例外なく香港に不正に獲得した財産を隠匿している、と報道されている。「祖国内部に不正蓄財」するわけにいかないので、彼らは今後も「半死」状態の香港に、限られた「繁栄と自治」を与え続けるだろう。


デジタル共産主義(独裁主義)のシナだが、北京や上海など大都市の人民は香港の様子を静かに見守っていることだろう。しかし、具体的には監視カメラ、音声録音機器などで何一つ声を出せない状態にある。農村部の人民はまだ何も知らないだろうが、時間の問題で農村部にも香港デモの噂は広まるだろう。
ウイグルやチベットなどシナの植民地地区では香港デモに大きく勇気づけられているはずだ。
日本人はフェークメディアの地上波TVしかみない人は、香港デモなんかに興味は持たないだろう。日本は罪深い。少なくとも、安倍内閣は香港デモについて、声を上げろ!
香港デモは歴史に刻まれる可能性も内在している。



 


「テストステロンを増加させよう!」

テストステロンとは、代表的な男性ホルモンで「攻撃性」を増加させる。
アメリカでは「テストステロン出世仮説」というものが存在する。これはテストステロンが多い人ほど、より高い社会的地位を得ようとか、出世しようという「上昇志向が強い」傾向があるというもの。但し、日本では世渡り(立ち回り)の上手さや社会性が出世と強く結びつく気がするので、当てはまるかどうかは不明だ。
いずれにせよ、実証研究では最近の国内外のトップエグゼクティブには、テストステロン値が高い「強い体」が増えているとされる。

テストステロンは年齢とともに減少する。テストステロンは30代頃から年1〜2パーセントの割合で減少していく。したがって、少なくとも減少を防止する必要があるだろう。以下はテストステロン減少防止、増大効果のある対策を列記する。

(テストステロンの効果)
・筋肉量の増大
・脳内麻薬のドーパミンを分泌させ、ポジティブなメンタルになる。初期の「バキ」にもでていたドーパミンだ。ドーパミンにはやる気や幸福感をアップさせる効果がある。
・記憶力、集中力などを高める。


(テストステロンを増やす方法)
週一回以上の筋トレ。特に無酸素運動が効果的。
亜鉛やビタミンDの摂取。
亜鉛は牡蠣や牛肉、卵黄などから摂取できる。ビタミンDは鮭やイワシなどの魚介類に多く含まれる。マルチビタミンミネラルのサプリが良いと思われる。
・コレステロールはテストステロンの材料なので、脂質を摂取する。
脂質の摂りすぎは肥満や動脈硬化などの健康リスクにつながるが、ある程度の脂質を摂取することはテストステロンの増加に不可欠である。卵黄が良い。
玉ねぎ
玉ねぎはテストステロン分泌を促進させる性腺刺激ホルモンの一種、「黄体形成ホルモン」を増やすとされる。
・ヨガの「コブラのポーズ」をする。
NINJA300はジムに行くたびに、「コブラのポーズ」をしています。(笑)
サプリを使う。
亜鉛やマグネシウムなどのミネラルや、テストステロン増加に効くハーブの「トンカットアリ」や「フェヌグリーク」、天然物質の「シラジット」など。NINJA300はiHerbで「トンカットアリ」含有サプリを購入して、使用している。「効きますよ。笑」しかし、結構お高いので自分の場合は筋トレした後に摂取している。

また、筋トレ前後のプロテイン摂取をお勧めする。日常的にプロテインを摂取する習慣を付けるだけで、肥満の人は痩せるはずだ。
NINJA300はドッグフードやキャットフードのような形態の筋トレフードが出来れば面白いのにと思っている。時間を節約できる。味もいいが栄養が重要だ。

(iHerb)
iHerb
iHerb
iHerb
プロモーションコードの「ALP1916」の入力で割引。
iHerbの「テストロンジャックXXX」はお薦めである。

筋トレは週一回で良いのでやった方がいい。特に30歳を超えると、新陳代謝が悪くなるため、筋トレは必須と今のNINJA300は思う。実は、昔は知らなかった。が、今はそれを実感している。
筋トレマニアのマッチョマンのように、筋トレ中毒になって毎日筋トレする必要は一切ない。
ワークアウトの北村達也が言っているように、週一回・一回30~60分で十分だ。これなら、負担は少ない。





青空市場。ハノイの街並み

本日朝、青空市場で買い物した。観光客は来ないところ。(笑)
価格は桃(たぶん、シナ産)が8個で18000ドン、2250ドン/個
お餅(日本と全く同じ味)は5個で10000ドンだから、1個2000ドン
週末の為替は、10000ドン≒47円。つまり、桃は10.6円、餅は9.4円。

朝、買った桃と餅。桃は柔らかく美味しい。餅は日本より美味しい位で明日も買おうかとおもうほどだ。たらふく食べてから「筋トレ」に行った。今は「増量期」で筋肉増(特に、胸・肩)を優先しているので餅や桃は「OK」。
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思えば、2004~2008年頃まで、チェンマイの青空市場で思いっきり美味しい「焼き鳥」「カオニャオ」「ソムタム」「ジュース」の夕食を食って、100円位だった。昼間デイトレで500万円ほど儲かったその夜、たった100円で美味しくお腹いっぱいになって・・・不思議な気持ちになった感覚をいまだに昨日のように思い出す。激安なので、毎日のようにタイマッサージに通った。当時は1時間で100バーツ。当時の為替で260円位だったような気がする。
そのタイもその後は「インフレ」を経験した。今は「バーツ高」で景気は悪い。
タイのインフレは酷かったのだが、なぜかインフレ統計(CPI)には出てこない。

「CPIなんて嘘なんだなあ。」

NINJA300は知っている。
「ベトナムもいずれタイのようにインフレになる。」
しかし、まだ先のことだ!

本日は銀行で定期解約250百万ドンほど引き下ろした。
ベトナムの金利は「景気過熱」から上昇しはじめている。銀行は「資金不足」のため債券で資金調達し、資金需給は逼迫している。
金利高で投資家は株式市場から預金へ資金移動しているようだ。しかし、仮に株が下がれば、買おうと思う。インフレになるとき、株は「意外高」するのはタイでの経験だ。預金は長期ではパフォーマンスは落ちる。
インフレ後、得をしたのは「不動産か株」を持っている投資家だった。NINJA300はラッキーにもタイで不動産も株もホールドしていた。ただのラッキーでしかない。

今のタイ株は上昇したから、調整しているだけ。
日本株もインフレになれば、上昇するだろう。消費税で物価高になるのは「愚の骨頂」だがね。

(銀行の前で街並みを撮影)
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NINJA300は40階建てのタワーマンションに住んでいる。もちろん、賃貸だが賃料は滅茶安い。東京のタワーマンションなんて馬鹿じゃないかと思える賃料だ。マンション近くには青空市場。コンビニはKマート、セブンフード、ビンマート+、Qマート、名前知らない韓国製品ばかり置いている店とか色々ある。スーパーはビンマートやタイ系メガマート(「コストコ」位の規模)が近くにある。
湖や池の近くにある貝レストランでは、二人で牡蠣を10個位食って、その他色々な貝をお腹いっぱい食って、35万ドンでお釣りがくる。
「日本でこういう生活はなかなかできんだろうねえ・・・今はベトナムの方がいいや!」
念のため、日本はサービスだけは良いと思う。しかし、日本に帰るたびに日本のサービスは劣化してきているのではないかと感じている。逆にタイのサービスは良くなった。ベトナムはまだまだだ。



SKXのNOSは早く買わないと買えなくなるよ。

マンガ「私の身に起きたこと」~とあるウイグル人女性の証言~

マンガ「私の身に起きたこと」~とあるウイグル人女性の証言~
https://togetter.com/li/1398032?fbclid=IwAR0Qxlmjv2kX7xtAI0C_CFptLH2RcXbwXVdQqPS_oA5gg4i4f4VHGYTnnzE

このマンガはぜひご一読を願いたい。怒!ε=ε=(怒゚Д゚)ノ

(「中共」とは、「シナ」と「その占領地」から構成される。武田邦彦氏作成、「虎ノ門ニュース」より引用。 )

NINJA300の感覚では、「雲南」も中共の占領地だ。雲南の文化はタイ、ミャンマー、ラオス、ベトナム、チベットを結びつけてきた。いまの北タイ、北東部ミャンマー、ラオスは雲南の近親文化と思っている。

なお、NINJA300のメルマガには最後に、シナという名称について、以下のように記している。

『*本レポートでは大手メディアが「中国」と呼称する「中共」について、「シナ」という呼称を使用します。これは「中国」とは「世界の中央の国」という意味のいわゆる「美称」であって、例えば日本の美称としては「豊葦原中国(とよあしはらのなかつくに)」というの呼び名が存在し、日本書紀には「豊葦原千五百秋瑞穂国(とよあしはらのちいおあきのみずほのくに」と記載されております。つまり、「中国(なかつくに)たる日本」という表現が可能なわけです。
したがって、欧米では「China(チャイナ)」と呼ばれる国・地域を日本風に訛って「シナ」と呼ぶことにしました。
「シナ」という呼称について、故渡辺昇一氏は以下のように述べておられます。「いろんな民族によって大陸に打ち建てられた漢字文明圏の王朝を通史的に呼ぶ場合、シナの呼称を用います。中華民国や中華人民共和国を略称として中国と呼ぶのは結構ですが、通史としてはシナ大陸であり、その大陸の住民はいろいろな人種がありますが、通して呼ぶときはシナ人です。東シナ海や南シナ海という呼称が今でも生きているのがその証拠です」。
習近平が言う「中華民族」という概念は虚構(フィクション)でしかありません。歴史上、「中華民族」という概念は一切存在しておりません。現在のシナ支配地域には漢民族だけではなく、モンゴル人、チベット人、満州人、ウイグル人の他、多数のトルコ系諸民族やその他多数の少数民族が居住しているのです。』

波乱要因満載の半導体市場。台湾セミコンダクター

台湾セミコンダクター(TSM)はファウンダリー(受託製造)、すなわち「分業」が進む半導体セクターで半導体企業が設計した半導体「製造」を担当する企業である。
半導体製造設備には大量の資本が必要なため、ファウンドリーは装置産業だ。そのため、稼働率が重要となる。顧客は効率性を重視する半導体設計企業である。もちろん、インテルなど自社で半導体を製造する半導体企業も存在する。半導体製造でTSM、インテル、サムスンは三大企業(Big 3)とされる。

また、大型資本が必要なため、寡占市場でもあるが、TSMのファウンダリーのシェアは「半分超」のトップ企業だ。
顧客の多くは「アップル」「エヌビディア」「クアルコム」など米国企業(60%)だが、「ファーウェイ」などシナ企業のシェアも18%を占める。なお、日本企業は6%。半導体市場は、「主にファーウェイのシナ市場の需要減」と「サムスン電子の減産(供給減)」の綱引きとなりそう。
一方、TSMがシナへ半導体を大量に供給するようであれば、アメリカのTSMへの圧力はじわじわと増すことが予想される。

TSMC、ファウンドリーシェア5割超えへ 2019/09/05(木)
台湾の市場調査会社、集邦科技(トレンドフォース)傘下で各産業の動向調査などを行う拓ボク産業研究所(TRI)は4日、2019年第3四半期(7~9月)のファウンドリー(半導体の受託製造)の売上高に関する調査報告を発表し、世界最大手の台湾積体電路製造(TSMC)は世界シェアの50.5%を占めるとの見通しを示した。
TSMCの19年第3四半期の売上高は、前年同期比7.1%増の91億5,200万米ドル(約9,722億円)となる見通し。TRIは、「TSMCの7ナノメートル製造プロセスは現在フル生産の状態にある上、その他製品に対する引き合いも上向いており、第3四半期の売り上げは伸びる」と指摘した。
2位以下は、韓国サムスン電子が3.3%増の33億5,200万米ドル、米グローバルファウンドリーズが6.3%減の15億500万米ドルとそれぞれ予測した。

TRIは、電子産業の需要期に入り、下半期(7~12月)の半導体部品の需要は上半期(1~6月)を上回るとみて、世界全体のファウンドリーの生産額は前四半期に比べ13%増えるとの見方を示した。ただ米中貿易摩擦が続く中、消費者の電子製品に対する需要は伸び悩んでおり、ファウンドリーが下半期の見通しに保守的な見方を示しているとも説明した。




(TSMCの株価チャート)


かつて、日本企業が席巻した半導体製造だが、今は台湾セミコンが「世界の半導体インフラ」と呼ばれる。
NINJA300としては、いましばらくは上昇余地があるのかなとみていますが、もちろん、責任は持ちません。LOL
株価はすべてを反映する。したがって、株価に付いていけばいいのだ。




SKXのディスコン発表後の値上がりはすごい。ちょっと前まで15,000円程度だったんだが・・・日本人が知らぬ間に「世界はインフラ」になっている。

なるべく静かに「大脱出」

カシオがシナ工場で作っていたアメリカ向けGショックをタイ工場へ移管する。 "It's a happy news."
なお、本日のNINJA300はGショック「レッドアイ」をはめている。

Casio is shifting G-Shock production from China to Thailand
As a result of President Trump’s “List 4” tariffs which took effect on September 1, 2019, Casio is shifting the production of its wristwatches (destined for the U.S. and including G-Shock) from China to Thailand. The tariffs impose a 15% tariff on 91.6% of apparel imports from China. According to a report from Japan, this change of production facilities was implemented on September 3, 2019. Casio already has factories in Thailand where a lot of G-Shock watches are produced for the world, so the transition is likely to go smoothly and without any disturbance to consumers.

The made-in-China G-Shock watches are usually the more affordable models, though some pricier models like the G-STEEL GST-B100, G-STEEL GST-B200 and GM-5600 were also being manufactured there, according to www.e-casio.co.jp.
In addition to China and Thailand, Casio also has factories in Japan where it makes some of the higher-end G-Shock models and collaboration watches.


任天堂は今夏、シナで製造している「ニンテンドースイッチ」をベトナムでも生産を開始した。目立たない様に、シナ抜けをする算段だ。ソニーはシナ製造の「プレイステーション4」やカメラの移管を検討中。シャープは、ベトナムに新設する工場で20年度から空気清浄機や液晶ディスプレーなどを生産する。
米企業では、アップル社はスマホなどの組み立てをベトナム、インドに移管検討中。アマゾン社も通信機器の生産をベトナムに移管検討中。デル社もパソコン生産を台湾、ベトナム、フィリピンに移管検討中。アイロボット社は「ルンバ」の生産をマレーシアで開始する。「大脱出」である。





日本企業は変れるか。

日本企業の手元資金は過去最高(506兆)で、日本国のGDPとほぼ同じ金額だ。
「自社株買い」も過去最高に達している。株の供給が減るわけだから、株式市場には長期の好材料だ。企業ファンダメンタルズも改善している(EPSの増加)。絶好調のアメリカ景気が日本経済に好影響を与えている。
日本株にとって良い条件が重なりつつある。

がここで問題は、「投資家心理」だ。
現時点で日本企業の経営陣にはいったいどこに投資すべきなのかがわからない。したがって、何もしない。リスクを採らない。
ここ数十年、世界は「設備過剰」だった。したがって、企業は「設備投資」を避け、「M&A(海外間接投資)」や「海外直接投資」に資金を回してきた。仮に、設備投資をしても、為替が1ドル100円以上の円高になれば、なかなか採算が見込めない。
さらに、消費増税も予定され、内需は冷え込むことが予想される。財務省は「国賊」だ。

まだ、表の状況に変化はない。しかし、その裏側は変わりつつある。
その時のため、準備しておこう。


日本企業の手元現金が過去最高-大半の国のGDP上回る506兆円超 9/3(火) 10:01配信
日本中の銀行には合わせると、大半の国の国内総生産(GDP)を上回る巨額の資金の山が存在する。日本企業の現金準備だ。一部の企業にとっては強さの証(あか)しだが、多くには機会の無駄にほかならない。

最新の届け出に基づく日本の上場企業の手元現金は506兆4000億円と、ブルームバーグのデータによれば過去最高。安倍晋三首相が企業の現金保有を減らすと公約し第2次政権を発足させた数カ月後の2013年3月に比べ、3倍余りに膨らんでいる。
企業にとって現金は逆境に備えるクッションだが、投資家は成長に向けた投資に回すか、株主に還元すべきだと考えている。安倍首相は、企業が資金を銀行に滞留させるのではなく、生産的に活用するよう促すコーポレートガバナンス(企業統治)改革を実施した。
この改革の成果が出ていないわけではない。新規則が導入された14年以降、企業は株主還元を増やしている。しかし、ジェフリーズ証券の調査責任者、ズヘール・カーン氏は、企業が利益の70%を株主に還元できるところを、実際には40%しか還元していないと言い、日興アセットマネジメントの神山直樹チーフ・ストラテジストも、こうした状況は変えなければいけないと話した。
BNPパリバのアジア太平洋地域株式シニアポートフォリオマネジャー、フェリックス・ラム氏は現状について、用心深過ぎる最高経営責任者(CEO)たちが不必要なほど多くの現金を保持しているというだけでは説明できないと話す。手元現金の増加は利益増大の結果だという。TOPIX構成企業の今年4-6月期の1株利益は12年10-12月期に比べ80%増えていたことが、ブルームバーグのデータで示されている。
「高い現金水準の理由はもはや慎重さではなく、ファンダメンタルズ改善の結果に変わった」と同氏は電子メールで指摘。「過去3会計年度の日本企業の自社株買い戻しは過去最高水準に達し、借り入れではなく自社のバランスシートからの資金で大半が賄われている」と説明した。
ゴールドマン・サックス・グループの試算によれば、日本の上場企業の自社株買いは昨年に発表ベースで約600億ドル(約6兆3700億円)に達した。ソシエテ・ジェネラルによると、配当支払いも今年これまでに8兆4000億円と過去最高に上っている。
それでも批評家らは、日本企業が資金を十分に活用していないと指摘する。例えば、ブルームバーグのデータによれば、日本の上場企業が今年発表した企業の合併・買収(M&A)の総額は約950億ドルと、前年同期の約2150億ドルを下回っている。
ゼロ金利の世界で巨額現金を手元に置くことは、株主資本利益率(ROE)低下につながると指摘するのは、クレディ・スイス証券プライベート・バンキング本部CIOジャパンの松本聡一郎氏だ。
今後は投資家還元が少ない企業を標的とする物言う株主が増える中、日本企業ももっと変わっていくかもしれない。しかし、利益から株主に回る部分は緩やかにしか増えず、企業の手元現金は増え続けると大半が予想している。CLSAの東京在勤ストラテジスト、ニコラス・スミス氏は「企業が自社株買い拡大によって株主に資金を返還しているのは良いことだが、十分とはとても言えない」と述べた。原題:Japan’s Companies Are Sitting on Record $4.8 Trillion Cash Pile(抜粋)






《2019年9月号》「流動化」する東亜細亜。ベトナム景気「底堅い」

ベトナム株式メルマガ《2019年9月号》を配信しました。

●タイトル:
《2019年9月号》「流動化」する東亜細亜。ベトナム景気は底堅い
https://foomii.com/00138/2019090318301558072

記事全文29,506文字となります。ぜひ、ご購読ください。

(内容)
・激動の東アジア情勢
・香港デモ
・アメリカの戦略と台湾
・朝鮮半島
・今後のシナ及び各国
・ベトナム景気
・米シ貿易戦争のベトナムおよびアジア各国への影響
・シナの「為替操作国」認定。人民元安の影響
・ベトナムは原産地国偽装阻止へ強い決意
・ベトナム証券市場
・個別企業ニュース
・銘柄紹介(VHC)

なお、8月のベトナム株式市況について以下に要約版を記します。

「8月、VN指数は7月末の991.66ドンから8月末は若干安い984.06ドンでクローズした。高値は8月1日の997.39ドン。年初来上昇率は約10%となる。
投資家は米シ貿易摩擦の過熱を嫌気し、特に5日にアメリカがシナを「為替操作国」認定したことから世界の株価は大幅安した。そのため、ベトナム株式市場は連れ安となった。ベトナム経済にとって、人民元安は貿易収支悪化要因である。外国人投資家売買動向の月ベースでの連続買い越しは11ヶ月で途切れ、今月はわずかながら1年ぶりの売り越しを記録した。
株式市場は米シ貿易摩擦、人民元安、シナ景気減速、ベトナムで16万人の雇用を創設したサムスン電子現地工場への影響などを嫌う一方で、ベトナム景気は全体的に「底堅く」、引き続き順調。7月の製造業購買担当者景況感指数(PMI)は52.6で44カ月連続で景気拡大(50以上)しているほか、8月の小売統計や鉱工業生産指数はいずれも二桁の伸び。8月インフレ率は低く安定している。」

プロフィール: Profile

NINJA300

Author:NINJA300
ASEAN在住日本人の資産運用ブログ。NINJA250からNINJA300へ排気量アップしました(2013/11)。

最近気付いた点は、自分が永遠に"a bud looking for bloom"であり、「捨石(a stepping stone)」であるということです(2015/03/26)。

☆☆☆ムーンフェイズ/月齢☆☆☆



(キャリアほか)
日系投信会社でファンドマネジャー、アナリスト。欧米系投信会社で投資情報室長、マーケティングを経験。ファイナンス修士号(Master of Finance)、CMA(日本証券アナリスト)。タイ(バンコク、チェンマイ、パタヤ)、ベトナム(サイゴン、ハノイ)など主にASEAN地域を拠点にトレーダーとして生きる。その間、ジムロジャースなどへのインタビューやアジア株関連記事ほかを執筆する。
東京時代は故渡辺昇一、西尾幹二他を乱読。現在は馬淵睦夫、宮崎正弘他の著作が好物。物価安(円からみて)のチェンマイ時代は「頼山陽」のごとく暴れまくった(笑)。政治的には「保守」とは思うが、あくまで「トレンドフォロワー」なので「風見鶏」かもしれない。しかし、譲れない一線(a matter of principle)を保持する。「オタク」の倉山・上念一派よりは、水島総・三橋貴明の方が好き。消費増税・プライマリーバランス(PB)に反対の一方で、憲法改正・日米同盟強化を支持する。NINJA300は既得権益者とはまったく異なる立場にいます。日本が「国体」を保守し、アメリカから「真」の独立を勝ち取ることを願っております。

(Pirate Code)
"Take everything what you can, give nothing back"

「亡者の箱まで、にじり登った15人、一杯やろうぜ、Yo-Ho-Ho!他の奴らは 酒と悪魔に 飲まれたぞ、もひとつやろうぜ、Yo-Ho-Ho!」


****ベトナム株式市場をディスカバーしよう****

「ベトナム...それは旧ソ連型共産主義の最後の生き残り国家の一つだ。そこには我々の想像を絶する文化と9635万人の多子若齢のベトナム人が住んでいる。そして驚くべきことにはベトナム人は【反シナ・親日】なのだ。このメルマガは約10年間ベトナム在住の日本人アナリストがベトナム株式市場を分析する驚異に満ちたレポートである。」

「ベトナム在住・証券アナリストがみたベトナム株・2019年1月号/第2回」
URL: https://foomii.com/00138/2019010418534751016

※データ記載には注意を払っていますが一人で書いておりますので、間違いが全くないというわけはないと思います。若し、間違いにお気づきになられた方はご一報いただければ幸甚です。また、ご承知のように、投資は全て自己責任ですので当ブログは一切責任を負いません。

http://ninjafighter.blog.fc2.com/blog-entry-1.html

なお、プレビューは天龍寺の雲龍画。日本は「龍国」です。
http://www.rinnou.net/cont_03/10tenryu/

※最後に、NINJA300は完全に「アマゾン」「楽天」等の回し者で、アフィリリンクをクリックすると商品ページに飛んで購入額のわずか数%の"under the table"をもらえる約束になっています。したがって、数円単位でもNINJA300を儲けさすのがムカつく人はどうか買う時はご自分で「アマゾン」にアクセスをお願いします。

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