韓国は地獄行き

風雲急を告げる世界情勢。
中東では、イエメンがサウジのパイプラインをドローン攻撃した。ドローンは香港の隣のシナ(シンセン)製だ。イエメン国内のテロ行為をした勢力はイランの革命防衛軍の支援を受けている可能性が高い。そして、革命防衛軍は世界に戦争をまき散らしてきたアメリカのネオコン(ISを創設した)から資金を得ていると思われる。
欧州景気はシナの景気減速とともに失速し、ドイツ銀行の命運は「風前の灯」。EUの先は見えた。崩壊への道をゆっくりと進むだろう。イギリスがEU脱退を望むのは先の見える人間にとっては当然のことだ。
香港デモはシナ崩壊への端緒となるかもしれない。グローバリスト派のアグネスチャンやジャッキーチェンなどの偽善者どもは戦々恐々だ。
朝鮮半島では韓国が孤立化した。ダブル「文」で破滅への道を突っ走るだろう。IMFはもうほとんど援助しないと思われる。援助するのは「サラ金」のシナ位だろう。

韓国の現状(zakzakより引用)。
 2018年の1人当たり国内総生産(GDP)は、韓国が約3万1346ドル(約339万円)、日本が約3万9306ドル(約425万円)なので、韓国はほぼ日本の8割にまで達している。韓国人にすれば鼻高々であろう。
 韓国経済というのは、日本から材料、工作機械、製造ノウハウ、特許などを導入して組み立て作業を行う「製造受託」によって成り立ってきた。それらの費用を日本側に支払わなければならないため、戦後ほぼ一貫して対日貿易は赤字だった。
 日本に完成品を輸出して赤字を穴埋めしたいのはやまやまなのだが、日本では韓国製品はなかなか売れない。自動車がその典型だ。
 1997年の通貨危機で国際通貨基金(IMF)の管理下に入り、事実上「経済破綻」した国なので、国際的信用力が乏しい。さらに、IMF管理になってから、少数の財閥に富が集中し、2011年の10大財閥のGDPに占める比率は7割~8割であった。
 主要輸出企業の株式の過半、金融機関の株式の7割から8割は外国人が保有しているとされ、韓国経済発展の果実は、財閥と外国人がほぼ独占し、一般庶民は貧しいまま捨て置かれ、社会保障も経済協力開発機構(OECD)諸国で最低の水準といわれる。
 貧しい一般庶民が、財閥や外国人とつながった保守派政権を嫌い、「共産主義の楽園」という妄想を振りまく左翼を支持するのも、ある意味仕方がないのかもしれない。
 97年の通貨危機以来、大きな利益を上げた外国人は、在韓米軍が完全撤退する前に手じまいしたいと思っているし、韓国財閥の幹部たちは「共産主義化された国家」での資本家に対するひどい扱いを恐れて、国外脱出の準備を進めているはずである。もともと韓国の富裕層は、子弟を海外に留学させて市民権を得させるなどして有事に備えているのだ。


財務官僚主義体制の日本政府は他国支援よりも「国民を第一」にしてほしいものだ。
今、世界の風向きは日本に追い風になりつつあるが、これを活かすも殺すも政策次第。
日本国内には、反日という「内なる敵」がうようよいる。NHKや朝日新聞、毎日新聞、地上波テレビ局など。自民議員の約1/3は平気で反日だ。まずは、大手メディアを叩かないと日本は良くはならない。
巨大な軍事力を保持するシナの「属国」または「倭人自治区」へ堕ちるか、それともアメリカとともに戦って「真の独立」を回復するか。
後者を選択することを期待するが、それは日本人次第である。






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KOSPIのチャート

すっかり、忘れていたが、韓国にも株式市場はある。
韓国の代表的株式指数のKOSPIのチャートをアップした。
今度、ますます下落基調を強めるだろうし、韓国通貨ウォンもさらに下落するだろう。



そうしたなか、反文在寅(保守派)のデモにも連日数万人が集まっているが、日本の大手メディアは無視している。
つまり、日本のメディアというのは、韓国の保守派(親日では決してない)にコントロールされているのではなくて、韓国のサヨク、北朝鮮にコントロールされていることを示している。もちろん、電通を介してである。




旧SUMO(ディスコン)を買うなら今のうちだ。



軍備しないなら、いうがままになるしかない

「自業自得」とはこのこと。タイ語で言えば、「ソムナムナー」である。
日本人はこういう国を相手にしてはならない。眼を合わせれば、おカネをせびってくる。
今はアメリカの方針(「北」経済封鎖)に日本が従っているのでまだましだが、これが「次の段階」へ移動して、仮に半島が統一でもするならば、統一朝鮮とアメリカは一緒になって日本にカネをださせようとする可能性もある。日本としては一切支払いをする義理もなにもないのだが、現実はアメリカが日本へ圧力が加えれば支払わざるを得なくなるのだ。日本人が義理も何もないから支払わないといっても無駄無駄無駄!だから、常に日本はこうしたケースを想定して独自外交をすべきであり、独自外交をするならばその背後には軍備が必須なのだ。極めて正論でしょ?(笑)


ウォン安が止まらない韓国、日米との関係悪化で“助け舟”も絶望的の自業自得 5/2(木) 17:00配信
ウォン安が進む。理由は明快だ。2019年に入り貿易黒字が急減、GDPもマイナス成長を記録するなど「韓国経済の縮み」が明らかになった。そのうえ、日本・米国との関係が極度に悪化し、通貨危機に陥っても誰からも助けてもらえないと見なされたからだ。

4月の下落率1位
 ウォンは2018年6月中旬から2019年4月下旬まで、1ドル=1110~1140ウォン台でほぼ動く、ボックス相場を形成していた。しかし4月25日に1年9カ月ぶりの安値を付けた後は、1150~1160ウォン台を推移するようになった。4月30日には前日比9・7ウォン安の1168・2ウォンまで下がり、1170ウォン台をうかがった。2017年1月20日(1169・2ウォン)以降、2年3カ月ぶりのウォン安水準である。
 聯合ニュースは「ウォン、1か月で2・8%急落…重要16カ国の通貨中、下落率1位」(5月1日、韓国語版)との見出しで“異変”を伝えた。

予想外のマイナス成長
 4月25日に前日比9・1ウォン安の1150・9ウォンと大きく下げたのは、同日発表の2019年第1四半期のGDP(速報値)が前期比で0・3%減と落ち込んだからだ。世界が金融危機に陥った2008年の第4四半期(3・3%減)に続くマイナス成長だ。市場予想はプラスの0・3~0・4だったから「マイナス」には驚きが広がった。ウォンが売られたのも当然だった。
 ことに内容が悪かった。将来の成長を担保する投資が前期比10・8%減、前年同期比では16・1%減だった。半導体市況の低迷を受け、同製造装置への投資急減が響いた。輸出も米中経済戦争のあおりを受け前期比2・6%減。これも韓国経済の縮みを実感させた。

(ウォンの対ドル相場チャート)


10カ月連続で景気指数が下落
 4月30日のウォン急落も、同日発表の統計「2019年3月の産業活動動向」に足を引っ張られた側面が強い。
 3月の景気の動向指数(循環変動値)と先行指数(同)は、それぞれ前月比0・1ポイント下落した。2つの指数が共に10か月連続で下げるのは、1970年1月にこの統計をとり始めて初めて。
 2019年の第1四半期の製造業の平均稼働率は71・9で、世界金融危機直後の2009年第1四半期以来の低い水準となった。生産、投資はそれぞれ前期比3・0%減、5・4%減だった。
 5月1日にも「韓国の縮み」を示す統計が発表された。4月の通関統計(暫定値)だ。
 4月の輸出額は前年同月比2・0%減の488億5700万ドル。輸出が前年割れするのは2018年12月以降、5か月連続だ。一方、輸入は同2・4%増の447億3700万ドルだった。
 4月の貿易収支は41億2000万ドルの黒字となったが、前年同月比33・0%減。1~4月の貿易黒字も134億3900万ドルと、前年同期比28・5%減で、黒字減少が一時的な現象ではないことが浮き彫りになった。

1150ウォンが分水嶺
 韓国の貿易収支が注目されるのは過去に赤字化するか、あるいは黒字でもその幅が急減した時に通貨危機に陥ったからだ。アジア通貨危機の1997年、世界金融危機の2008年、欧州金融危機の2011年である(デイリー新潮「韓国、輸出急減で通貨危機の足音 日米に見放されたらジ・エンド?」19年2月1日掲載・参照)。
 症状はウォン安と株安の連鎖だ。ウォンが一定水準以下に下がると、ドル資産を基に運用する外国人投資家が保有する韓国株を売って損の拡大を防ぐ。株価が下がると外国人投資家はさらに保有株を売ってドルに替えるのでウォン安が進む――という悪循環である。
 毎日経済新聞の「ウォン安に縮こまる外国人…6月がターニングポイント」(4月25日、韓国語版)は、1ドル=1150ウォンが分水嶺で、それ以上のウォン安になると外国人は株を売る傾向にあるとの分析を紹介した。
 2015年からの売買実績を調べた結果で、これからすると韓国の金融市場は4月25日以降、危険水域に突入したことになる。そして同日以降も、景気指数や貿易収支などの統計――さらなる「危険」を告げる警報音が鳴り続けているのだ。

ピンボケが治らない文在寅
 韓国の過去の通貨危機は途上国からドルが引き上げられる環境下で起きた。それに対し今回はドルの利上げが遠のくなど、韓国にとっては安心材料もある。
 半面、過去には罹っていなかった重い病気に韓国経済は陥った。少子高齢化である(デイリー新潮「文在寅の“ピンボケ政策”で苦しむ韓国経済、米韓関係も破綻で着々と近づく破滅の日」19年4月5日掲載・参照)。
 経済の活力を示す、生産年齢人口(15~64歳)の全人口に占める比率は2017年の73%をピークに下り坂を転げ落ちている。人口そのものが2019年の5165万人を頂点に減る見通しだ。
 GDPや貿易・生産統計に見られる「韓国の縮み」の背景には、半導体不況や対中輸出の不振といった短期的な要因に留まらず「人口減」という構造的な原因が横たわっているのだ。
 というのに文在寅(ムン・ジェイン)政権は、2年間で最低賃金を30%近く引き上げ、零細企業を破綻に追い込むといったオウン・ゴールを繰り返す。
 4月29日にも文在寅大統領は首席・補佐官会議で「韓国経済の基礎体力は堅調であり、GDPも第2四半期から改善する」と根拠もあげずに楽観してみせた。この「ピンボケぶり」には韓国人もあきれ果てた。
 朝鮮日報は社説「繰り返される経済の誤魔化し、成長率がOECD2位と言うが18位」(4月30日、韓国語版)で、「大統領は現実から目をそらすのか」と厳しく批判した。

北の核武装を幇助する韓国
 もちろん通貨危機に陥るたびに、韓国が破局に至ったわけではない。2008年、2011年の2回は、米国や日本、中国に通貨スワップを結んでもらい乗り切った。
 半面、1997年の危機当時は、米国との関係が極度に悪化していた。米国は日本に対してもスワップを締結しないよう指示して韓国をIMF(国際通貨基金)の救済申請に追い込んだ(拙著『米韓同盟消滅』[新潮新書]第2章第4節「『韓国の裏切り』に警告し続けた米国」参照)。今回のウォン安局面では、それが「危機」につながっても日本や米国が韓国を助けるとは市場を含め、誰も考えないだろう。
 文在寅政権はことあるごとに国民の反日・反米感情を煽っている(デイリー新潮「『平和のために日本は謝れ』 反日・反米を煽る文在寅『3・1演説』の正しい読み方」19年3月8日掲載・参照)。もちろん、米国も日本もそれを苦々しく見ている。
 さらに文在寅政権は、北の核武装を露骨に幇助し始めた。中ロまでが北朝鮮への経済制裁に参加する中、韓国だけが対北援助を画策する(デイリー新潮「米国にケンカ売る文在寅、北朝鮮とは運命共同体で韓国が突き進む“地獄の一丁目”」19年3月20日掲載・参照)。
 これでは米国や日本も韓国に「お仕置き」するしかなくなる。そして5月1日、「元・徴用工」訴訟団は差し押さえ済みの日本製鉄と不二越の韓国内の資産に売却命令を出すよう、裁判所に要求した。
 日本政府は「日本企業に不利益が出れば対抗措置をとる」と警告してきた。ついに、そのレッドゾーンに韓国は足を踏み込んだのだ。


分水嶺の1150ウォンは既に抜けた。
(アメリカに)甘え切った弱いもやしっ子でズボンのポケットに(国民の)カネ(≒税金)をたくさんつめこんでいるのが日本。そのカネを狙っているのがチンピラヤクザの屁理屈こねの統一朝鮮であり、プロフィットを狙うグローバリスト・ユダヤ・ギャングのアメリカであり、分け前を狙うシナであり、ロシアである。こうした国々にとって、頭が弱くて反抗する力もない腰抜けの日本は絶好の標的である。国民は「愚民」で何でもすぐに忘れるし、物事を考える能力にも欠ける。だから、将来そういう事態が発生した場合、悪いのは日本国民なのだから、自分自身が悪かったと覚悟すべきだ。「ソムナムナー!!」






米朝会談。合意なし

いったい、韓国の人口の何%が英語他の外国語でWEB上の報道を読めるというのだろう?
おそらく、100人に1人以下ではないだろうか?


自国メディアは朝日新聞並の偏向報道をし、三権分立は名ばかりで現実には司法は独立せず三権分立は存在しない。表現の自由はなく、大統領は辞めれば逮捕、大統領を支持した財界人も逮捕。まったく・・・酷い国である。

おまけに韓国はGDPの3分の一以上を輸出に頼るが、最大輸出先国のシナは経済崩壊の真最中、輸出商品はサムスン電子の携帯や半導体に傾斜しているので不況悪化は間違いなし。失業率は現在は15%前後(推定)だろうが、今後は倍以上に跳ね上がるだろう。そして、若者の憧れの夢の芸能界では性接待の強要。そして、画一的な儒教思想に根差して女性は整形ばかり。
・・・ただただ「キンモー」である。


韓国、楽観から落胆へ…南北経済協力、完全に霧散  2/28(木) 21:35配信 産経新聞
 米朝首脳会談での成果を両国の仲介役として期待していた韓国の文在寅(ムン・ジェイン)政権は、「楽観から180度反対の結果」(韓国メディア)となった会談の事実上の決裂に落胆を隠せない様子だ。
 28日に和やかな雰囲気で始まった2日目の会談に、韓国政府周辺では合意が当然視され、関心はその中身だった。しかし、会談結果を受けた韓国大統領府の記者会見は沈痛な雰囲気で、報道官は「残念だ。米朝の活発な対話が続くことを期待する」などと述べるにとどまった。

 南北交流を進める文政権は、経済協力事業である北朝鮮の開城(ケソン)工業団地の再稼働や金剛山観光事業の再開などを構想していたようだ。また、朝鮮戦争の「終戦宣言」への関心も強く、メディアや専門家の間では「宣言には韓国も含むべき」との主張も出ていた。
 しかし、韓国の期待は完全に霧散。昨年9月の平壌での南北首脳会談で合意した金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長の「早い時期のソウル訪問」の見通しも一層不透明になった。今回の米朝首脳会談後、北朝鮮最高指導者の初訪韓を目指していた文在寅大統領の描くシナリオはかき消されたかたちだ。
 文氏の期待に反し、会談に臨んだトランプ米大統領と金委員長の眼中に文氏がなかったことを、会談結果が物語っている。


KOSPIは急落


しかし、我々は歴史からすでに教訓を得ている。だから、決して忘れてはならない
韓国で何があろうと起ころうと、日本は決して半島と関わってはならない。
そして韓国とは眼を合わせないことだ。眼を合わせれば犬と一緒で吠えたててくるし、カネを要求してくる。その代わり、韓国が日本に介入してきたときは、日本はそれを叩き返す「チカラ」を持つべきである。
犬は強い者には吠えない。犬は自分より弱い者に対して吠えたてるものだからだ。





日韓国境が「最前線」へ

自衛隊に銃口を向ける韓国軍艦。
韓国は敵国だということが明々白々となった。


韓国側、当初は日本政府に公表しないよう要請 12/28(金) 20:17配信
日韓関係筋によると、韓国側は当初、レーダー照射問題を公表しないよう日本政府に要請した。日本側が受け入れず、積極的な対外発信に踏み切ることは想定外だった模様だ。問題発覚後、韓国メディアが「日本の過剰反応だ」と反発するなど国内世論は硬化しており、韓国政府としても強気の態度で日本に臨まざるを得ない状況に陥っている。




韓国のバックはシナである。(笑)
国防予算をGDPの3%、15兆円にしろ!
じゃないと、シナの軍事費の伸びにバランスできない。



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NINJA300

Author:NINJA300
ASEAN在住日本人の資産運用ブログ。NINJA250からNINJA300へ排気量アップしました(2013/11)。

最近気付いた点は、自分が永遠に"a bud looking for bloom"であり、「捨石(a stepping stone)」であるということです(2015/03/26)。

☆☆☆ムーンフェイズ/月齢☆☆☆



(キャリアほか)
日系投信会社でファンドマネジャー、アナリスト。欧米系投信会社で投資情報室長、マーケティングを経験。ファイナンス修士号(Master of Finance)、CMA(日本証券アナリスト)。タイ(バンコク、チェンマイ、パタヤ)、ベトナム(サイゴン、ハノイ)など主にASEAN地域を拠点にトレーダーとして生きる。その間、ジムロジャースなどへのインタビューやアジア株関連記事ほかを執筆する。
東京時代は故渡辺昇一、西尾幹二他を乱読。現在は馬淵睦夫、宮崎正弘他の著作が好物。物価安(円からみて)のチェンマイ時代は「頼山陽」のごとく暴れまくった(笑)。政治的には「保守」とは思うが、あくまで「トレンドフォロワー」なので「風見鶏」かもしれない。しかし、譲れない一線(a matter of principle)を保持する。「オタク」の倉山・上念一派よりは、水島総・三橋貴明の方が好き。消費増税・プライマリーバランス(PB)に反対の一方で、憲法改正・日米同盟強化を支持する。NINJA300は既得権益者とはまったく異なる立場にいます。日本が「国体」を保守し、アメリカから「真」の独立を勝ち取ることを願っております。

(Pirate Code)
"Take everything what you can, give nothing back"

「亡者の箱まで、にじり登った15人、一杯やろうぜ、Yo-Ho-Ho!他の奴らは 酒と悪魔に 飲まれたぞ、もひとつやろうぜ、Yo-Ho-Ho!」


****ベトナム株式市場をディスカバーしよう****

「ベトナム...それは旧ソ連型共産主義の最後の生き残り国家の一つだ。そこには我々の想像を絶する文化と9635万人の多子若齢のベトナム人が住んでいる。そして驚くべきことにはベトナム人は【反シナ・親日】なのだ。このメルマガは約10年間ベトナム在住の日本人アナリストがベトナム株式市場を分析する驚異に満ちたレポートである。」

「ベトナム在住・証券アナリストがみたベトナム株・2019年1月号/第2回」
URL: https://foomii.com/00138/2019010418534751016

※データ記載には注意を払っていますが一人で書いておりますので、間違いが全くないというわけはないと思います。若し、間違いにお気づきになられた方はご一報いただければ幸甚です。また、ご承知のように、投資は全て自己責任ですので当ブログは一切責任を負いません。

http://ninjafighter.blog.fc2.com/blog-entry-1.html

なお、プレビューは天龍寺の雲龍画。日本は「龍国」です。
http://www.rinnou.net/cont_03/10tenryu/

※最後に、NINJA300は完全に「アマゾン」「楽天」等の回し者で、アフィリリンクをクリックすると商品ページに飛んで購入額のわずか数%の"under the table"をもらえる約束になっています。したがって、数円単位でもNINJA300を儲けさすのがムカつく人はどうか買う時はご自分で「アマゾン」にアクセスをお願いします。

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