ベトナム若者のスマホ依存症

ここ10年以上アメリカや欧州には行く用事はないのでASEANしかしらないが、どこへ行っても皆が皆、携帯電話を持っている。ミャンマーでもカンボジアでもラオスでも。タイやベトナムではスマホが普及しており、以下の記事のような依存症になっているようだ。
依存症と云われれば、依存症なのだが、記事は誇張記事だろう。スマホでフェークニュースをそのまま信じたのでは一生、ロボットや機械のような人生を送るだけ。記事の裏側の人間の意図を想像したい。


ベトナム、増加する若者の「Facebook依存症」発作や幻覚症状で入院も
Facebookが気になって仕方ないベトナムの若者たち
 スマホが広く浸透しているベトナムでもFacebookが大人気で、5000万人以上が利用している。ベトナムの人口が9200万人だから、単純計算して国民の半分以上が利用していることになる。特に若者がスマホで常にFacebookでニュースや、友人が「いいね」をした情報をチェックしたり、写真をアップしたり、友人がアップした投稿を楽しんでいる。
 だが、スマホが浸透し、Facebookばかりが気になってしまい、学校や勉強に集中できなくなってしまうだけでなく、スマホとFacebookがないと生活ができない若者も増加してしまっている。ベトナムのメディアでは「Facebook依存症」と呼んでいる。
 そして、最近では過度のFacebook依存症で体調を崩し、入院までする若者も増えている。ハノイの18歳の女子高生は、毎日深夜3時までスマホを手放さないでいた。食事をしないでスマホばかりチェックしている時もあった。そして、心配した両親がスマホを取り上げると、ストレスで取り乱して叫び出したり、うつ状態になったりで地元の病院に1か月前から入院して治療を受けているそうだ。常に手元にスマホがあってFacebookをチェックしていないと心配なのだ。

スマホを取り上げられると発作や幻覚症状も
 他にも11歳の少年は、地方の祖父の家ではネットが繋がらないから行かなかったり、スマホが気になって授業をさぼったり、友人らと喧嘩をし始めたりした。両親がネット断ちをさせようと、スマホを没収し、自宅のインターネットを遮断したら、気絶して倒れてしまって、2日間寝込んでしまったとのこと。
 また14歳のFacebook依存症の若者はスマホとFacebookの利用を禁止したら、けいれんの発作を起こして幻覚症状に襲われた。
 ベトナムの医師によると、入院するまでの症状は極端だが、ベトナムの若者にはFacebook依存症の傾向が強く見られるとのこと。そして治療には半年から長くて5年以上かかるとのこと。対処が遅れるほど、治療にも時間がかかるとのこと。 

 2016年にはベトナム国家大学ハノイ校が、人々を集めて、72時間(3日間)の「Facebook断ち」の挑戦を行った。しかし40%の挑戦者が6時間も耐えられなかった。それだけFacebookが気になって仕方がないのだろう。
 ベトナムで若者の「Facebook依存症」が社会の問題になっているが、日本では若者だけでなく多くの大人もゲーム、YouTube視聴、LINEでのやり取り、FacebookやTwitterなどのSNSなどをチェックするためスマホに夢中だ。スマホを取り上げられたら、取り乱してしまう人も多いだろう。決して対岸の火事ではない。


本当の依存症になって日常生活が送れなくなるような人は少数派だろうが、たしかにパタヤのビーチのレストランへ行っても無言でスマホをいじっているタイの若者を見ると、「大丈夫か?」と云いたくはなる。(笑)

フェイスブックは情報漏えいでザッカーバーグ(CEO)が米上院公聴会で謝罪したりしているが、ベトナムではスマホユーザーの97%はフェイスブックユーザーである。なお、シナでグーグルが利用できないのは有名だが、フェイスブックも接続が難しい。NINJA300がタイからベトナムへマイグレイトした2010年位はベトナムではフェイスブックにアクセスするのに海外サーバーを経由しなければならなかった。ここ6-7年位だろうか、今は国内から直接に接続できる。ベトナム共産党もいざとなれば、必要とあらば、フェイスブックを接続不可にするのだろうが、現時点ではOKだ。おそらくベトナム共産党がインターネットを規制すれば、国民の大きな反発・不満が発生するだろう。一方、フェイスブックの方も人口一億弱、月間アクティブユーザーが約6000万人のベトナムを重視している。フェイスブックはベトナムでの人材を強化し、ベトナム企業やパートナー、マーケターなどに対してコミュニティヘルプを充実させる考えだ。

また、アマゾンもベトナム進出を狙っている。同社のベトナム進出が実現すれば、ASEANではシンガポールに続く2番目の市場になる。国内的には、ベトナムの物流事情からなかなか難問を抱えているが、まずはアマゾン経由のベトナム製品の米国輸出が確実に増加するだろう。
スマホ利用者が多いベトナムは電子商取引(Eコマース)事業者にとっては魅力的な市場だ。Eコマース市場は2017年に前年比25%超伸びた。このペースは暫くは継続が予想される。





米シ貿易戦争。シナに勝ち目なし

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原油。戻り高値

週末、原油が戻り高値を付けた。材料はシリアへのミサイル攻撃。





米シナ貿易戦争のベトナムへの影響

メディアはトランプ批判の一貫として、米シナ貿易戦争と騒いでいるが、すでに決着はついている。
シナ人とは、強いものにはへつらう人種なのだ。すでに習近平はアメリカにへつらっている(完全譲歩している)。そもそも、トランプ大統領はシナに「WTOのルールを守れ!」と言っているだけで正当なのだ。つまり、「米国や日本のコピー商品製造で知的財産権を犯したり、他国へのダンピングは止めろ」といっているだけ。米シナ貿易戦争となれば、シナは大打撃を受けても、アメリカはびくともしない。

シナは面子を維持しつつ、アメリカに完全譲歩の格好で小康を保つだろうが、トランプ政権が続く限り、アメリカの対シナ敵視政策は続くだろう。だから、シナからカネをもらいたいメディアはトランプ批判の合唱だ。トランプ政権を支える安倍政権には日本メディアが森友で総攻撃だ。
しかしながら、今後も、シンセンは世界の電子部品産業ハブであり続けるだろう。以下の記事にあるように、WTO違反のシナ製品部品を製造していたベトナム企業は影響を受けるかもしれない。しかし、そんなのは些末。
グローバルな流れでみれば、多数のワーカーが必要な業種は人件費の高いシナから、シナに近接し且つ人件費が比較的安いベトナムへ移動しつつあるのだ。この流れに当分は変化はない。


米中貿易紛争激化、ベトナムへの影響大=打撃の一方、生産拠点シフトも-地元紙が分析
 輸出志向のベトナム経済は、米中の貿易摩擦がエスカレートした場合、中国のサプライチェーンの一部を担っているため、打撃を免れない。ただ、その一方、米企業が高くなった労働コストや高関税を避けるため、中国からベトナムに生産拠点をシフトさせることも予想され、良きにつけあしきにつけ大きな影響がでるとみられる。オンラインメディアのVNエクスプレスが分析記事を掲載した。
 著名エコノミストのレ・ダン・ドアイン氏は「米国が中国の国境をまたぐサプライチェーンに高率関税を課せば、ベトナムは中国向けに部品を輸出しているので、大きな影響が出るだろう」と指摘した。ただ、現時点では、米政府が追加関税を中国企業だけに課すのか、それともより広範なサプライチェーンにも課すのか不透明だ。
 米ブルームバーグ通信はマレーシアのRHB銀行のデータとして、ベトナムの海外出荷の約2.2%は中国のバリューチェーンの一環だと報じている。
 香港紙サウス・チャイナ・モーニング・ポストによると、有力格付け機関フィッチレーティングのアジア担当者は、米国市場向けの中国製品に使われる機械や通信機器のような部品を中国に輸出している韓国や台湾、ベトナム、マレーシアは、米中紛争に対し、脆弱(ぜいじゃく)になるとみられる。
 ドアイン氏は、追加関税で打撃を受けた中国製品がベトナムにあふれ、国内メーカーを害すと同時に、世界市場が大幅に変動すれば、ベトナムの輸出にマイナスの影響を与える別のリスクがあると指摘する。
 ◇米企業は拠点分散化
 他方、一部のアナリストは、悪いことばかりではなく、ベトナムの関税が中国と比較して低くなれば、投資先としての魅力が増し、多くの企業が中国離れし、ベトナムに移る可能性があるとみている。
 ブルームバーグ通信によると、中国はこれまで欧米企業の労働集約型の衣類や靴、電子製品などのオフショア製造拠点となっていた。しかし、中国の賃金はアジア新興国の中で最も上昇している。既にアパレルや電子メーカーなどは、生産拠点をベトナムやインドに分散化し始めている。
 米商工会議所のビジネス環境調査では、米企業の最大36%がベトナムでの生産拡大を望んでおり、タイの21%、マレーシアの19%を大幅に上回っている。ベトナムにフォローの風となる可能性がある。





先月(2018年3月末)までのベトナム株

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Author:NINJA300
ASEAN在住日本人の資産運用ブログ。NINJA250からNINJA300へ排気量アップしました(2013/11)。

最近気付いた点は、自分が永遠に"a bud looking for bloom"であり、「捨石(a stepping stone)」であるということです(2015/03/26)。

☆☆☆ムーンフェイズ/月齢☆☆☆




☆☆フライング・トゥールビヨン☆☆



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※データ記載には注意を払っていますが一人で書いておりますので、間違いが全くないというわけはないと思います。若し、間違いにお気づきになられた方はご一報いただければ幸甚です。また、ご承知のように、投資は全て自己責任ですので当ブログは一切責任を負いません。

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