時は貴重だ!(※この記事は相場に関係ありません。)

Time Is Precious!




一応リンクを貼りますが、実は趣味ではありません。今はダイバー系がとても好きです。

ASEANの豊かさとともに・・・

通信大手トゥルー(TRUE)傘下でカフェチェーン店舗を展開するトゥルー・ライフ・スタイルは空港や大学、オフィスビルを中心に年内に100店の新規店出店を目標にしている。年末時点の出店数は210店舗となる模様。

タイでは国内・外資系のカフェチェーンが続々とオープンしており、今後5年で1000店舗の出店が予想されている。お洒落なカフェーの出店は豊かさのシンボルでもある。暑いバンコクをお洒落なカフェーでコーヒーを飲みながらWIFIをするのがタイ富裕層のライフスタイルというわけだ。

バンコク中心部のトップエンド商業施設・セントラルワールドではTRUEカフェなど10のカフェチェーン店が出店している。イギリスのコスタコーヒー、米国シアトルのスターバックス(2店)も出店する。

所得水準が高いタイやシンガポールを先頭に、ASEANではカフェチェーン店が急拡大しつつある。

例えば、ベトナムではチュングエンコーヒーなどの地元系カフェチェーンが急速に店舗拡大中で、外資ではスタバが昨年2月、ホーチミン市に進出した。現在、首都ハノイへの進出を準備中のようす。


直近10年のコーヒー豆価格チャート。



図は上から国名、コーヒー豆消費量、人口、米ドル建て所得の順番。間違いなく、ASEANやシナが豊かになるにつれて、コーヒー消費量は増加するだろう。そして、コーヒー豆価格に大きな変化が起こると個人的に予測する。

日本は「サムライ」から「商人(あきんど)」の国へ

シナで商船三井(9104)が大型貨物船を差し押さえられ、慌てふためいた挙句に巨額の賠償金を支払った。商船三井の支払額は、上海海事法院(裁判所)の決定に基づく約29億円に、金利分を加えた約40億円とみられる。商船三井側は支払いに応じない構えだったが、船舶の差し押さえが長期間に及べば、業務に支障が出かねないと判断した。これは国益を無視した商人(あきんど)の考えだ。

日シナ間の賠償請求権は1972年の「日中共同声明」で全て放棄されている。商船三井は賠償金など支払う必要はなかった。業務に支障が出るからお金を支払うというのでは、これが前例となり、これからも徹底的に邪魔されてお金をせびられるのは誰が見ても明らかだ。シナ人はお金が欲しいだけ。今回の前例を見た、働かずにお金をせびるのが得意な朝鮮人も右に倣えするだろう。商人のなかにも、「商人(あきんど)のルール」があるはず。商船三井の株主は現経営陣に株主代表訴訟を起こしてはいかがか?

今年3月。ニコン(7731)のデジタル一眼レフカメラがシナ国営テレビの番組で欠陥商品と名指しされ、回収を余儀なくされた。もうこんな国に輸出する必要などまったくない。引き上げろ、引き上げろ!日本は商品を買ってくれなくても一向に構わない(戦前のように、ブロック経済で商品を売ってくれないならば、困るが)。

また、政府は今回の事件にもっと介入すべきだったのでは?少なくとも、対シナ直接投資について日本企業に強い警鐘を鳴らすべきだろう。

これももとをただせば、日本が誇りを失ったからだ。米国支配下の「吉田ドクトリン」日本は商人国家化した。「このままではいかんぜよ!」と龍馬ならいうだろう。

納税者のオカネに手を付ける「日本交通技術」

鉄道コンサルタント会社「日本交通技術」(JTC、東京都台東区)は、政府開発援助(ODA)事業で2009~14年にベトナム、インドネシア、ウズベキスタンのアジア3ヶ国の政府関係者に総額1億 6000万円の賄賂=「血税」を提供した。ベトナムで6600万円の賄賂、ウズベキスタンで7200万の賄賂、インドネシアで2700万円の賄賂を支払った。

日本交通技術では、国際部も経理課も支出が賄賂と認識していたという。聞き取り調査では、「みんながやっていること」と黙認していたようだ。

この賄賂は「納税者のオカネ」からでている。国民はもっと怒ってはどうか?贈賄をする連中は(おそらく)商売をしたことがない「官僚出身の天下り」だろう。消費税増をする前に、日本政府の官僚は己を正せ!指令だ!

賄賂付きのODAなんて止めてしまえ!シナにODAするなんてどういう了見だ。日本の今の官僚は腐っている。東大も腐っているでしょ(w)。早稲田もだけど・・・ いつまでもET宮沢の時代を官僚は引きずっている。外務省解散を含めた政府の改革が必要だが、その根性が日本に果たしてあるか?

そもそも、「誇りを欠く」憲法を抱えているのが大きな問題だと思う。だから、官僚連中に誇りがないんだ。坂本龍馬の「船中八策」に立ち返れ!

龍馬の「船中八策」
1.天下ノ政権ヲ朝廷ニ奉還セシメ、政令宜シク朝廷ヨリ出ヅベキ事(大政奉還)
2.上下議政局ヲ設ケ、議員ヲ置キテ万機ヲ参賛セシメ、万機宜シク公議ニ決スベキ事(議会開設)
3.有材ノ公卿諸侯及ビ天下ノ人材ヲ顧問ニ備ヘ官爵ヲ賜ヒ、宜シク従来有名無実ノ官ヲ除クベキ事(官制改革)
4.外国ノ交際広ク公議ヲ採リ、新ニ至当ノ規約ヲ立ツベキ事(条約改正)
5.古来ノ律令を折衷シ、新ニ無窮ノ大典ヲ撰定スベキ事(憲法制定)
6.海軍宜ク拡張スベキ事(海軍の創設)
7.御親兵ヲ置キ、帝都ヲ守衛セシムベキ事(陸軍の創設)
8.金銀物貨宜シク外国ト平均ノ法ヲ設クベキ事(通貨政策)

日本株は良いと思うのだが・・・

NY市場が下落では・・・ネ。


※チャートが大きすぎるので小さくしました。

ベトナム株:ホーチミン市証券(HCM)

日本語訳が滅茶苦茶な某サイトからの引用記事。
HCMが外国人枠を取り外そうとしている。問題は規制当局がどうでるかだろう。仮に、外国人枠が無くなればHCMの株価は急騰することだろう。名前から外国人社長だろうが、当然の経営判断と思われる。普通のことができないベトナム証券界は今後、改革の嵐に見舞われるだろう。

以下は記事引用
「ホーチミン市証券[HCM](Ho Chi Minh City Securities)は17日の株主総会で、外国人株式保有率上限の上方調整について検討する権限を取締役会に与えることを承認した。それによると、関連当局の許可を受けられれば、外国人保有率上限を現行の49%から60%~100%へと引き上げる

HCMのジョアン・ニベーヌ社長は、「外国人保有率を拡大することにより、当社の資金流動性が改善するほか、今後の資金増加に繋がる見通しだ」とコメントした。

2013年は証券市場が前年よりも改善したため、HCMの実績も前年に比べて向上した。昨年の売上高は前年比+13%増の6348億ドン(約31億円)で、年間計画を12%上回った。税引後利益は同+15%増の2822億ドン(約13億8000万円)、現金配当は額面比17%を予定している。また、同社は2年連続でベトナム証券市場におけるブローカー業務シェアの首位を守っており、2013年のシェアは前年の10.4%から12.2%まで拡大している。」

金儲けの天才。シナ人とアメリカ人

中華思想とは、ズバリ「カネが命」という意味だ。カネに命を掛けているシナ人は、職人気質の日本人よりもよほど商才があり、商魂たくましい。つまり、シナ人やアメリカ人は「商売の天才民族」と言えよう。

シナは不動産でも株式でも今後、乱高下が続くだろう。そして、誰かが必ず生き残り世界一の金持ちとなることだろう。

中国の新築住宅価格、3月の上昇率は7.32%―3カ月連続で減速
 【上海】中国の不動産は何年もの間、同国経済の波に乗ろうとするめざとい投資家の本命だった。今は、中国投資でよく知られる面々が縮小に動いている。

 アジア有数の富豪として知られる香港の李嘉誠氏は昨年9月以来、上海や広州のオフィスや商業施設のプロジェクトを売却してきた。息子で実業家の李沢楷氏は4月、北京のショッピングエリア、三里屯の複合施設を9億2800万米ドル(約950億円)で売却した。

 北京と上海に限定して不動産を開発するSOHO中国は、上海の2つの商業ビルプロジェクトを2月に計52億3000万元(約860億円)で売却した。

 不動産投資会社MGIパシフィックのマネジングディレクター、コリン・ボガー氏は不動産プロジェクト売却の動きについて、「現在のところ本当に賢明な選択のように思われる」と述べた。李嘉誠氏率いる和記黄埔(ハチソンワンポア)はコメント要請に応じなかった。

 中国の不動産市場は同国の他部門と同じく軟化しているようだ。エコノミストは供給過剰に警鐘を鳴らし、デベロッパーは小都市の住宅の価格を引き下げている。供給過剰は増幅し、多くの不動産会社が信用引き締め、リターン低下、住宅需要の減退や競争激化に直面している。

 不動産コンサルタント会社のザヴィルズ中国によると、上海では3月、A級オフィス1平方メートル当たりの平均販売価格が6万元に達した。1年前より1.4%高く、2010年3月以来では65%の上昇だ。

 だが、賃料の上昇はそれほど急速ではない。米不動産コンサルタントのクッシュマン・アンド・ウェイクフィールドによると、北京と上海では商業ビル投資の年間リターン(税引き前)が1年前を下回っている08年の水準と比べると、北京の物件は大幅に低く、上海はわずかに高い程度だ。

 クッシュマンの資本市場部門担当者は「賃貸物件のリターンがあまりに低いため、投資家はこの部門や地域の投資選択肢を見直している」と述べた。

 米不動産コンサル、ジョーンズ・ラング・ラサールによると、1-3月期(第1四半期)の中国商業不動産市場への投資は前年同期比18%減少した。57%減少した12年10-12月期(第4四半期)以降で最大の減少だ。公式統計によると、1-3月の住宅販売額は7.7%減の1兆1100億元だった。

 当然、現況を押し目買いの好機とみる投資家もいる。香港の未公開株(PE)ファンド、基匯資本(ゴー・キャピタル・パートナーズ)の幹部は「すばらしい機会がある」と述べた。

 ゴー・キャピタルは、李沢楷氏が今月売却した複合施設プロジェクト「北京盈科中心(パシフィック・センチュリー・プレイス)」を購入した。

 売り手はこれまで、売却のタイミングに恵まれてきた。李嘉誠氏のハチソンは04年に開発した上海の40階建てオフィスビル「世紀商貿広場(ザ・センター)」を、08年6月に香港の投資会社アジア・パシフィック・ランド(APL)に49億元で売却した。APLが11年3月に売却したときの金額は44億元だったが、人民元の上昇で損失を埋め合わせられたと、当時の事情に詳しい複数の人物は述べた。

 SOHO中国も買値より高い金額で売却している。11年に計40億7000万元で購入していた2つのプロジェクトを、今年2月に52億3000万元で売却した。同社がビル全体を売却するのは珍しい。以前はユニットの売却が中心だった。

 SOHO中国の張欣・最高経営責任者(CEO)によれば、より厚い利幅を海外に求める不動産デベロッパーが増えている。張氏は今月の会合で、中国での資金調達コストの高さを強調。北京や上海のプロジェクトでは、賃貸によるリターンがわずか5%なのに対して銀行融資の金利が7%のため、「私は2%損している」と述べた。

 一方、マンハッタンでは、賃貸のリターン5%に対し、資金調達コストは2%にすぎないという。張氏は昨年、ブラジル勢と組み、個人的にマンハッタンのゼネラル・モーターズ(GM)ビルディングの株式を取得した。

 先月のインタビューでは、SOHO中国が既に計220億元のキャッシュを用意して市場の調整を待っていると語り、「昨年夏に信用逼迫の一陣を見た」と述べた。「それが悪化し、流動性が枯渇していくのを既に感じている」という。

 昨年10月、李嘉誠氏はハチンンと長江実業を通じ、上海の31階建てオフィスビル「東方匯経中心(オリエンタル・フィナンシャル・センター)」を約11億6000万米ドルで交通銀行と中国光大控股(チャイナ・エバーブライト・グループ)に売却した。その1カ月前には、広州のショッピングモール「大都会広場(メトロポリタン・プラザ)」を30億香港ドルで売却するとしていた。

 価格が天井をつけたとの見方ばかりではない。ゴー・キャピタルの幹部は北京盈科中心の購入価格9億2800万米ドルについて、1平方メートル当たりでは3万4000元を切ると述べた。「この価格ではあの場所でほかに物件は見つからない」とし、同社は「価値を引き出すのが得意」だと付け加えた。



ウルムチの摩天楼。シナでは、「2025年までに人口100万人以上の都市が少なくとも220に達する」と予測される。

オイシがアイスクリーム進出検討

緑茶飲料と和食レストラン経営のオイシ(OISHI)アイスクリーム市場への新規参入を計画している。系列の焼肉店「ニクヤ」で試験販売中でタイミングをみて、本格参入予定だ。同社によれば、タイのアイスクリーム市場は年間100億バーツだという。

OISHIのレストラン事業の売上高は2013年に約60億バーツだった。今年は77億バーツを目標とし、2016年には130億バーツを目指す。同社はタイ資本の「なんちゃって」和食レストランチェーン店で「しゃぶしゃぶ」食べ放題や「ラーメン」店、「焼肉」店を展開している。

ASEANでは「ハーゲンダッツ」など輸入物アイスクリームは馬鹿高い。普通の価格で美味しいアイスならば、売れるのではと思う。アイスクリームなんて粉ミルクを輸入して加糖すれば、そこそこの味が出るもの。ハーゲンダッツも旨いが、あれは「デブの素」であり、なるべく避けたいと思っている。

安倍総理がタイム(4/28号)表紙

タイムマガジン最新号(4/28)の表紙は、安倍首相だ。しかも、今回は「スーパーマン」の扮装ではなくて、「THE PATRIOT」=「愛国者」というタイトル。これはすごい!THEというのをあえて訳せば、「これぞ!愛国者」という感じだ。



「商船三井の船舶差し押さえ」等々、シナが敵対行動をとる今、日本には安倍首相しかいない。問題なのは国内にも「アベノミクス」の敵が存在すること。日本経済復活を妨害する「木下」等の財務省官僚・・・こいつらは戦前の「近衛文麿側近連中」に近い。木下勢力を官邸から追い出せば、日本は復活する(可能性が高くなる)。

それにしても、タイムの論調が「ナショナリスト」から「愛国者」に変化したのは良いことだ。安倍総理をウクライナのネオナチと一緒にして欲しくないからだ。

ヤンゴン証券取引所が2015年開設予定

日本取引所(8697)大和証券(8601)はミャンマーで設立準備が進んでいる証券取引所の運営会社に出資する計画だ。運営会社は今年6月頃に設立予定。出資比率は日本側が49%(約20億円弱を出資予定)、ミャンマー側が51%で、ミャンマー側が主導権を握る。

8697と8601の日本勢は2015年の「ヤンゴン証券取引所」開設を目指す。後発ASEANではラオスとカンボジアが韓国証券取引所の支援で証券取引所を設置した。しかし、プノンペン証券取引所は現時点で1銘柄の上場にすぎず、取引は停滞し、機能していないのが現実だ。なお、ラオスは店頭取引のみの状況でこれも機能しているとは言えないだろう。

日本のシステム利用によるヤンゴン証券取引所が開設されれば、日本の投資家にミャンマー株ブームが巻き起こる可能性がある。但し、日本でブームが起こるとそれは天井近辺という過去のジンクスがあるので慎重に対処すべき正直、今(2014年)のミャンマーには何もない。ティラワ工業団地にも何も無い。ペンペン草の広場に道があるだけだ。

基本無視でOKなのです!

貴国のお望みのままに・・・

庶民から消費税を盗んで景気悪化させた「官僚」ども!

この木下というのが、我々日本人の財布から消費税を「永遠」に盗む盗人です。

木下 康司(きのした やすし、1957年 - )

(来歴)
新潟県出身。新潟県立新潟高等学校、東京大学法学部を経て大蔵省入省。主に銀行畑を歩む。主計局主計官、総合政策課長、文書課長、主計局次長、総括審議官、国際局長[1]、主計局長などを経て、2013年に財務事務次官に就任した。 2014年の8%消費税増税の立役者。(詳しくは『週刊現代』4月26日号



(略歴)
1979年(昭和54年) - 大蔵省入省
2010年(平成22年) - 大臣官房総括審議官
2011年(平成23年) - 国際局長
2012年(平成24年) - 主計局長
2013年(平成25年) - 財務事務次官




「週刊現代」はえらい。倉山さんにも賛同します。


インラック政権機能不全

これが「ヤマ場」だ、次はこれだ・・と「ヤマ場」「ヤマ場」と煽られてばかりいる長期混乱のタイ政局だが、4月下旬から5月初めにインラック首相の進退が懸かる国家汚職追放委員会(NACC) の判断がでる見通し。

国家汚職追放委員会(NACC)の判断は、インラック首相が職務停止等になるのが既に出来レース。要は、いくらでも言いがかりは可能なのだから。既に機能不全の「コメ担保融資制度」の問題、「高官人事」の問題等々。タイはまたまた政治空白となり、タイ庶民は振り回されることなろう。下部構造は上部の勢力争いなんて、「マイペンラーイ」でしょうが。

GWはハワイやASEANなど近場が人気らしいが、反日の中韓、政治混乱のタイ、物価の高いシンガポール、MAS機不明のマレーシア(シナ人のマレーシア行予約は30%キャンセルという)、台風災害ばかりのフィリピンを避けて、ベトナムやバリ(インドネシア)辺りが人気を集めると予想する。観光立国のタイだから、庶民には迷惑な話のはずなのだが・・・もう慣れきっているようす。

シナと石炭

シナの発電所の72%は石炭による火力発電。

シナの石炭消費は脅威的で世界消費の50%近くを消費する。シナ内陸部(実はシナの植民地であり、本当はシナではない)で生産されるシナは陸上移動コストがかかるために、石炭の大部分は海上輸送による輸入に頼っている。シナの石炭輸入先は豪州、インド、米国、カナダ、南アフリカ等。シナは世界中の鉱山を買収してきた。南シナ海ではメタンハイドレート(推定埋蔵量680億トン)を虎視眈々と狙っている。

石炭価格の推移 - 世界経済のネタ帳
※石炭価格下落→シナ景気後退と読める。

2011年3月の東日本大震災後、日本では原発から火力発電に移行したが、日本には既に炭鉱がない。すべて輸入炭に依存している。
シナ沿海部で100基の原発が日本以下の危機管理の下に稼動している現状で、日本では「原発反対」という機運が高まった。NY在住の坂本や村上がわざわざ日本に来て大衆に訴えたらしい。要するに、「生活水準を下げろ」という意味だろう。自分らは米国在住だから、いくらでも原発や核の恩恵に与れるわけだ。

グローバル石炭大手は、BHPビリトン(英国・豪州)、グレンコア(アングロ・スイス)、ピーボディ・エナジー(ともに米国)など。

日本の石炭火力発電所はほとんど粉塵を出さない。立地は無人地帯で煙突は200M以上の高さ。一方のシナの石炭火力発電所は街中で煙突の高さは50M以下。シナ人に生まれるというのは不幸なことだ。


※備忘録/現在のシェールガス埋蔵量
・米国:6814億立方メートル
・ロシア:5323億立方メートル
・シナ:無限(但し、ドリル技術が無くて掘削不可)
そして、カナダ、メキシコ、アルゼンチン、ブラジルと続く。シナよりもロシアのシベリアにはシナ以上のシェールガスが眠っていると個人的に推測する。

日本にタカる支那・朝鮮

不況と不良債権で苦しむ支那と朝鮮半島。残る手立ては、日本へのタカリだけ。

商船三井の船舶差し押さえ=戦時中の賃借訴訟敗訴で
 【北京時事】中国の上海海事法院(裁判所)は20日までに、1930年代の船舶賃借をめぐり中国で行われた訴訟で敗訴し、損害賠償の支払いを命じられていた商船三井の船舶1隻を浙江省の港で差し押さえたと発表した。戦時中の財産が損失を受けたとして、日本企業が中国国内で現有する財産が差し押さえられるのは極めて異例。(時事通信)

動画:セイコーダイバー分解方法(※この記事は相場に関係ありません。)

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グローバル化による「ヒトの移動」

世界銀行によると、ベトナムの海外からの送金受取額は110億米ドルで前年の100億米ドルから10%増加した。世銀によると、最大受け取り国はインドの700億米ドル、次いでシナの600億米ドル、フィリピンの250億米ドル。

世銀では増加理由について言及していないが、昔からの「越僑」の送金よりも最近では地方労働者が「海外出稼ぎ」で送金するマネーが急激に増加している。

2013年のアジア・太平洋地域新興国の本国送金は合計1120億米ドルで前年比4.8%増と推定される。同地域への送金額は2016年には1480億米ドルを突破すると予想される。

グローバル化によって、「先進国や金持ち国」と「新興国」の所得格差が浮き彫りとなった。多くの「ヒトの移動」が生じている。これは重要な動きであり、この「ヒトやマネーの流れ」が今後の経済全体へどういう影響を及ぼすか、冷静にもう少し考えてみたいと思う。

ベトナム人海外労働者の4.7%は韓国(日本よりビザが緩い)にいるが、出稼ぎ労働者の賃金は本国の11倍の水準だという。そりゃー韓国へ行く人は増えるだろうし、日本が労働者ビザ取得基準を緩めれば、日本への労働者流入は開放すればするほど増える。


※日本への外国人導入は治安の悪化をもたらす一方で、日本の老化をある程度食い止めるというメリットをもたらすだろう。グローバル派日本人は歓迎するだろうが、労働者クラスの日本人は必死になって反対することになる。私も冷静に考えてみたい。そもそも自分は海外在住なので関係ないとも言えるのだが、そういう訳にもいかないだろう。いずれにせよ、今後、フィリピン人、タイ人、ベトナム人などの日本への流入は止められないはずだ。問題はその程度ということになろう。願わくば、ちゃんとした規範感覚のある人にきてもらって治安を維持したいが、人間というものは「貧すれば鈍する」もの。日本人だってそれは同じだ。日本に重要な変化が起きようとしている。フィリピンやロシアの女性ダンサーだけならば問題はないのだが、日本社会を変質させる潜在力を持つ変化になろう。

日本市場は好需給

今、注目を集めている指標が「空売り比率」らしい。東証は日々の空売りを集計して公表しているが、投資家の売り注文には、1)投資家による現物株を売る実注文と、2)保有せず株券を借りてきて売る空売りの二種類がある。その二つを合計した1日の売り注文全体に対する空売り注文の割合を、「空売り比率」と呼び、仮需の動向を読む手掛かりの一つとなる。

空売りは、将来的(6ヶ月以内)に買い戻しされることから、空売り比率が大きくなれば株価への強気材料、小さくなれば過熱を示すと見られる。つまり、株価とは、逆相関の関係にあり、投資家心理を示す指標のひとつだ。
一般に、株価の天井時の空売り比率は、約20%以下。また、底値時は、約30%以上とされる。

空売り比率(%)=(売残株数÷出来高)×100

4/15の空売り比率は35.2%なので、この指標を見る限り、東証は底値圏にある。但し、現在の問題はNY市場にあるのでNYが続落すれば東証もさらに下がることになる。


クララを支持します。こいつは大したものだと思う。東大や我が母校早稲田はだめ。時代は国士舘ですよ!

BBLがカンボジア支店開設予定

バンコク銀行(BBL)はかつてカンボジア支店を保有していたが、バーツ危機(1997年)の際に閉鎖した。しかし、タイ企業のカンボジア進出が増えていることに伴って再度、カンボジア支店開設をカンボジア政府に認可申請している。

BBLは現在、ASEANではマレーシア5ヶ所、インドネシア3ヶ所、ベトナム2ヶ所、フィリピン・シンガポール・ミャンマー・ラオスにそれぞれ1ヶ所の拠点を保有する。今後はカンボジアに加えて、ブルネイにも支店開設、ベトナム拠点増設の意向だ。

また、BBLは元々が王室系でシナ系の銀行だ。同行はシナ本土支店としては、上海、北京、廈門(アモイ)、シンセン、そして重慶に支店を保有する。海外支店は合計で27ヶ所となる。


これは「ディープブルー」の機械式の黄色ダイヤル。シナで偽ロレックスを購入するならば、こっちを購入する方がずっとお得です。中身は「シチズン」最高峰のメカニカル「Miyota9015」で「ETA」よりずっと良いよ。
シチズンのエボーシュは安物の「Miyota8215」のイメージが強いが、この「Miyota9015」はグランドセイコーの「9S」並みの潜在能力があるのでお勧め。時計はイメージなんですが、日本人ならば国産でしょう。「ディープブルー」はアメリカ製だけど中身は国産です。

シェブロンがミャンマーの浅海油田権益落札

米国がミャンマーに進出しつつある。欧米の利益を代表するのが、スー・チー氏だ。一方、ドイツもミャンマーに虎視眈々。ドイツの社民党は11日、スー・チー氏に「平和貢献賞」を授与した。

ミャンマーの浅海油田の権益を落札=米シェブロン
 石油大手の米シェブロンは、ミャンマーの子会社のユノカル・ミャンマー・オフショアが浅海油田の権益を落札したと発表した。ヤンゴンの北西約200キロの位置にある1万平方キロメートルを超える鉱区の探鉱権を取得した。同社はこの区画に99%の権益を持つ生産事業者となる。


上の時計は「ディープブルー」と呼ばれるもので、アメリカ製のダイバーズウォッチ。但し、クオーツ。無駄に1000M防水。
「ディープブルー」にはシチズン機械式最高峰キャリバーを搭載しているものもあるが、そっちは高価になる。ダイヤル色バリエーションがあって、「緑」と「黄色」が好きです。セイコーダイバーも純正で「緑」と「黄色」だしてくれんかな。「7S26」か「4R36」で十分だから。
「ディープブルー」はオマージュメーカーではなくてインディーメーカーです。ここらのダイバーズは良いと思う。逆に言えば、今買っておかないと無くなる懸念もあるよ。WW

日経平均はNY市場待ち

今の日本の相場はPERなぞみてはいない。日本の相場がみているのはズバリ「NY市場」の動きだ。

日経平均は49円安と続落、売買代金は1兆6000億円台と低調=14日後場 15時28分配信 モーニングスター
 14日の日経平均株価は、前週末比49円89銭安の1万3910円16銭と続落して取引を終了。終値ベースでの年初来安値を更新した。後場は前週末終値(1万3960円05銭)を挟んだ動きに終始したが、引けにかけて下げ幅を広げる格好となった。為替相場は、ドル・円が1ドル=101円台半ばの小動きで推移し、株式への影響は限定的だった。東証1部の出来高は17億2881万株、売買代金は1兆6099億円と前週7日以来となる1兆6000億円台と低調。騰落銘柄数は値上がり683銘柄、値下がり944銘柄、変わらず176銘柄。

リズム的には「いつ反発が始まってもおかしくはない」。ただ、それをコンファームする指標が出てこない限りは買えない。今晩、仮にNY市場が上昇すれば、明日の日経平均は上昇するだろう。但し、その上昇力に持続性があるかどうかの判断は今はできない。トレンドについていくのみ!

やばいぞ。株式市場


株価が上に行くのか下にいくのかは私にはわからない。(たぶん、誰にもわからない。)

ただ、私に分かっているのは、今の日経平均は中期トレンド、短期トレンド共にダウントレンドにあるということだ。
但し、ビーストは豹変するものだ。現況は、相場次第で明日にもまた違ったトレンドになりうる危うさを内包している。

大新聞広告の去年のセイコー5の価格(※この記事は相場に関係ありません。)

去年の新聞にのっていたセイコー5の価格は税込み15800円でした。以下新聞参照。



高いですね。ネットショップなら、現時点で7000円で購入可能です。
※念のため、私はこのネットショップの回し者ではありません。

朝日や毎日などの新聞は分厚いです。でもよく観てみれば、その半分は広告です。朝日や毎日を購入するのは、広告を購入するようなものです。朝日は「従軍慰安婦」という誤報をスクープして、日本の国益を大いに傷つけました。「朝日新聞社」に対しては、「オーム真理教」と同じく「破壊活動防止法」を適用すべきと思います。また、「NHK」についても「同じ穴の狢」です。つまり、「日本の内側に巣食う我が日本の敵」です。

ソンクラーン迫るタイ

SET市場は2014年4月14日(月)・15日(火)とソンクラーン(水掛祭り、タイ旧正月) で休場です。そうです。「エイプリルフール」ってタイのことだったんです。

今年のソンクランは4月12~16日で、水掛けにうんざりしたタイ人の訪日が増えそうです。タイ旅行業協会によれば、ビザ緩和もあって、ソンクラン中に日本旅行をするタイ人は前年比5倍増の12万人が予想されるといいます。期間中の海外旅行先の人気トップが日本で、韓国、シナ、ミャンマー、シンガポールと続く。タイ人に日本旅行が人気なのはとても良いことだとおもう。また、タイ人が日本で消費してくれれば、日本経済にはプラス材料になります。日本人としては大歓迎です。

一方、ソンクラン見物にタイへ旅行する外国人数は政治不安のため、10%程度の減少が予想されています。損するのはタイ庶民です。

ヤレヤレ・・・シナバブル崩壊を織り込みはじめた??

日米の株価が大した悪材料もないのに・・・大幅に下げた。NINJA300はこの株価下落の背後には、「ウォール街がシナの不良債権」「不景気」を織り込みはじめたと理解している。シナの景気はどこからみても悪すぎる。

わたしとしては、もうシナバブル崩壊が起るのは確実で、問題はいつバブルがはじけるかに変わったと思っている。そういう状況で、長期的に強気にはなれない。

日足で果たして、「三空」だろうか?それとも週足「雪崩足」だろうか?



今晩のナスダック指数で趨勢が決まるだろう・・・

さて・・・どうするか・・・迷う・・・

さて、今回の下落は「年に数回しかない買いチャンス」なのか、それとも今晩のNY市場は急落して「暗黒の月曜日」になるのか。

今回については、ナスダック指数は前々日の4/8に0.8%上昇、前日の4/9に1.7%の上昇をしており、それでリスクオンした投資家も多いのではないだろうか(私もそうTT)。しかし、昨晩の3.1%急落で良いシグナルは打消されてしまった。とても「トリッキー」な動きだった。

NINJAトレンド分析チャートでも、ナスダック指数とS&P500には弱気シグナルが点灯し、ダウは上昇シグナル→モチアイのシグナルとなった。日経平均も強気の上昇シグナル→モチアイへ転換した。

人によっては、「年に数度の絶好のチャンス」という人もいるだろうが、NINJA300としては、「ここは売買金額(リスク)を少なくして資産の保全に努めた方が良い」という意見を表明しておく。




ひとまずは、ストーンズの「ジグソーパズル」でも聞きて落ち着きましょう。

JIG-SAW PUZZLE
(M. Jagger/K. Richards)

There's a tramp sittin' on my doorstep
Tryin' to waste his time
With his methylated sandwich
He's a walking clothesline
And here comes the bishop's daughter
On the other side
She looks a trifle jealous
She's been an outcast all her life

Me, I'm waiting so patiently
Lying on the floor
I'm just trying to do my jig-saw puzzle
Before it rains anymore

Oh the gangster looks so fright'ning
With his luger in his hand
But when he gets home to his children
He's a family man
But when it comes to the nitty-gritty
He can shove in his knife
Yes he really looks quite religious
He's been an outlaw all his life

Me, I'm waiting so patiently
Lying on the floor
I'm just trying to do this jig-saw puzzle
Before it rains anymore

Me, I'm waiting so patiently
Lying on the floor
I'm just trying to do this jig-saw puzzle
Before it rains anymore

Oh the singer, he looks angry
At being thrown to the lions
And the bass player, he looks nervous
About the girls outside
And the drummer, he's so shattered
Trying to keep on time
And the guitar players look damaged
They've been outcasts all thier lives

Me, I'm waiting so patiently
Lying on the floor
I'm just trying to do this jig-saw puzzle
Before it rains anymore

Oh, there's twenty-thousand grandmas
Wave their hankies in the air
All burning up their pensions
And shouting, "It's not fair!"
There's a regiment of soldiers
Standing looking on
And the queen is bravely shouting,
"What the hell is going on?"

With a blood-curdling "tally-ho"
She charged into the ranks
And blessed all those grandmas who
With their dying breaths screamed, "Thanks!"

Me, I'm just waiting so patiently
With my woman on the floor
We're just trying to do this jig-saw puzzle
Before it rains anymore

日本株4日続落

日本株4日続落、追加緩和期待薄れ円高-東証全業種売られる
4月9日(ブルームバーグ):東京株式相場は4日続落。日本銀行による早期の追加金融緩和期待が後退し、為替市場で円高が進んだことが嫌気された。一部アナリストの目標株価引き下げの材料も重なった不動産株を中心に、輸送用機器など輸出関連、銀行など金融株、海運株など東証1部33業種は全て安い。

TOPIX の終値は前日比24.12ポイント(2.1%)安の1150.44、日経平均株価 は307円19銭(2.1%)安の1万4299円69銭。


エコノミストによると、「黒田ショック」だそう。まったく下らない・・・分析だこと。問題の本質はナスダック指数にある。黒田の政策よりも、そろそろよい日柄のナスダック指数の行方に注目したい。

今はサヨクと成り果て、NYから日本へ無責任指示を送る落ちぶれた「半日本人」の坂本。この頃は良かったね。


アイドル風の踊りコンセプトが似ているような気がします。エレクトリックイールショック、いい音だしています。

タイ政治混乱→周辺国への投資急増へ

タイの日用品最大手サハパタナピブン・グループの誌良品などファッション商品を取り扱うICCインターナショナルは、第1四半期の売上高が前年同期比で約20%減少した。同社のブンヤキアット社長は、「政治混乱にともなう景気低迷で、ファッション関連商品が深刻な打撃を受けている」と説明した。3/19に非常事態宣言が解除され、観光業界には好影響が出始めているが、ファッション業界に回復の兆しはないという。同社長は売上不振対策として、「経費10%削減へ努力し、周辺国への輸出で国内販売の落ち込みをカバーしたい」としている。

果たして経費10%削減には、人員削減を含むのだろうか?少なくとも、景気不振は周辺国への投資拡大、つまりタイ周辺国の発展の下地を生み出している。「政治混乱」はタイ自らの首を絞める。

以下追記。
カシコン調査センターの報告では、タイ国内の2014年自動車販売は前年比20~25%減少予想だという。要因は、2年前にインラック政権が実施した自動車初回購入者向け優遇措置の反動、昨年の高い販売実績の反動、世帯借金の増加、政治混乱の心理的影響など。それにともなって、2014年の生産台数も前年比6~10%減の220~230万台になると予想している。インラック政権の反動で、当面はタイ景気はおぼつかないという見方が大勢のようすだ。

月曜日はSET休場

来週は、タイは4月7日(月)が祝祭日 (チャックリー記念日 : 振替休日) で、タイ証券取引所(SET)は休場、またベトナムは4月9日(水)がフン王記念日で、ホーチミン証券取引所も休場となります。

また、タイは4月13~15日はソンクラーンですね。ソンクラーン前のオカネに困ったレディー達は危険なのでなるべくバービアへは立ち寄らない方が良いと思います。

以上

「ASEAN/FTSEインデックス」

SETはASEAN5カ国の株式で構成する株式指数「ASEAN/FTSEインデックス」ベトナム株式を追加すると発表した。近く正式調印する。

同指数は現在、シンガポール、マレーシア、インドネシア、フィリピンが参加しており、ベトナムが加わる。同指数は各取引所の大型・中型株30銘柄でインデックスを構成し、指数構成銘柄は従来の5カ国150銘柄から6カ国180銘柄に増加する。ASEAN6カ国の上場企業は2012年末で3600社、時価総額は2兆米ドルだったが、ベトナムを加えてASEAN株式市場の活性化を図る。

ベトナム市場にとっては好材料となるが、肝心の外国人投資枠制限が緩和されない限り、ベトナムはあくまでローカルマーケットの地位に置かれるだろう。




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ASEAN在住日本人の資産運用ブログ。NINJA250からNINJA300へ排気量アップしました(2013/11)。

最近気付いた点は、自分が永遠に"a bud looking for bloom"であり、「捨石(a stepping stone)」であるということです(2015/03/26)。

☆☆☆ムーンフェイズ/月齢☆☆☆




☆☆フライング・トゥールビヨン☆☆



The Pirate's Code 1: Take every thing you can, give nothing back!

※データ記載には注意を払っていますが一人で書いておりますので、間違いが全くないというわけはないと思います。若し、間違いにお気づきになられた方はご一報いただければ幸甚です。また、ご承知のように、投資は全て自己責任ですので当ブログは一切責任を負いません。

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※また、徹底して日教組が大嫌いです。天敵だと思っていますので宜しくお願いします。

なお、プレビューは天龍寺の雲龍画。日本は「龍国」です。
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