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良い感じの日中足。225は令和初上昇

2019年5月15日、225はいい感じの日中足で引けた。大引けの日経平均は前日比121.33円高の21188.56円。
日経平均は8日ぶり反発。令和になってから初の上昇。
上昇の理由は外部要因に尽きる。
14日の米国市場ではNYダウが反発し、207ドル高となったこと。CSI300(上海・シンセン株指数)が2.25%高しており、もしかしたら、シナ株高を好感したのかもしれない。情けないことだ(笑)・・・

(5月15日の令和初上昇日、日中足)




筋トレ(北島氏風に言えば、「ワークアウト」)をし、プロテインを多く摂取すると、臭い屁が出る。プロテインを飲む人の通過点だ。
吸収しきれなかったプロテインの一部が腸内で腐敗し、異臭を発するのが理由。
そういう時、「整腸剤」や「食物繊維サプリ」が効く。新ビオフェルミン、ビール酵母のエビウス整腸剤等々がお薦め。






【NINJAトレンドチャート】ナスダック総合指数

ナスダック指数も見事な下落トレンドを形成している。
NINJA300がSQQQをホールドしているのは言うまでもない。

(NINJAトレンドチャート:ナスダック総合指数)


ローカル市場の225の下落は実はNYSEの株価指数の写真相場でしかない。高度成長時代を経た後の80年代後半はそうではなかった。ジャパンマネーが世界を席巻していた。なぜこうなったのか?なぜ、日本の富はアメリカの金持ちに奪われたのか?
その理由は日本人が腰抜けで、戦後教育によって「戦争」という単語の「言葉狩り」さえやるほどだめになったからではないのか!アメリカのWGIPが大成功したのだ。

NINJA300はアメリカ株の下げ余地はまだまだ大きいと見立てている。




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【NINJAトレンドチャート】225は下落基調

225は下落基調を継続している。
黒は中期トレンド、オレンジは短期トレンド、赤は225。

(NINJAトレンドチャート)


内閣府は3月景気動向指数の基調について、これまでの「下方への局面変化」から「悪化」に引き下げた。「悪化」の判断は2013年1月以来、6年2カ月ぶり。
いったい、こういう状況で財務省は消費税引き上げをやろうというのか?要は、財務省の連中にとっては国民の生活なんてどうでもいいということではないだろうか。








豪州不動産。下落中

非常に高くなっていた豪州の住宅不動産価格が下落中だ。不動産ブームは2013年に始まったがシナのスタグフレーションとともに終了した。現在の住宅不動産の相場はブームのスタート時点より20%程度高いところにある。
下落要因は、端的に言えばシナの不動産買いの終焉だ。豪州の主要産業である鉱業が良くない。資源価格が安くなったのが響いた。豪州景気はシナ景気と連動してさらに悪化するだろう。したがって、豪州不動産は長期の停滞期入りしたとみる。豪州株は4月後半に米株に連動して新高値を記録したがその後は下落。まだまだ下落は初期フェーズにある。


House values to fall sharply in Australia’s capital cities across the year, says Moody’s Analytics
House prices in Australian capital cities are set to fall sharply over the course of the year — and one ritzy suburb will be savaged.
House prices are expected to fall sharply in Sydney and Melbourne over the course of the year, according to a new report.
Sydney will be hit hardest with values forecast to fall a further 9.3 per cent this year. Apartment values are tipped to decline slower than houses, with an expected drop of 5.9 per cent in 2019, followed by a turnaround in 2020.

The latest report comes after the Australia Bureau of Statistics released figures last month showing house prices had dropped at a faster rate than during the global financial crisis.
Property values have now fallen 13.9 per cent in Sydney since their peak in July 2017 and experts warn prices could remain stuck in a “deep trough”.
In Melbourne, apartment prices are expected to decrease 5 per cent this year and another 1.4 per cent in 2020.
Across the nation overall, Moody’s expects house prices in major cities to fall 7.7 per cent this year, while apartments will see a smaller 4.3 per cent decline, according to the ratings agency report.

The biggest fall in house prices are expected to remain in the Ryde area, in the city’s northwest, with a 15.8 per cent fall tipped for this year. Apartment buyers in Ryde are already paying the sames prices they were five years ago as sellers continue to slash their asking prices to counter the current market slump.
The median unit prices have fallen from over $720,000 two years ago to about the $650,000-$670,000 mark in North Ryde and nearby Meadowbank.
The news isn’t great for Perth either, with house values tipped to decline 7.6 per cent in 2019.

The property downturn could be made worse by changes to negative gearing and further tightening in lending restrictions.

There’s better news in Brisbane, with the worst “likely over” for the Queensland capital, according to the report. House values are set to see a correction in 2019 and strength in East Brisbane.
Values in Brisbane’s apartment market are tipped to recover 0.9 per cent this year.
Adelaide’s housing market will remain stable, with house values forecast to rise 1 per cent in 2019 following a 1.9 per cent gain in 2018.
In Darwin, a further 13.1 per cent slump is tipped for 2019.
Hobart is tipped to end next year with small decreases in house prices over 2020 and 2021.
Labor’s plan to abolish negative gearing on existing properties for new investors could put a halt to a near-term rebound in the market.

“If this policy were implemented within the first year of the Opposition entering office, already-slowing conditions in the investor segment of the market would be exacerbated,” the analysts wrote.

“As investor participation had already slowed, national home values would be expected to reach a slightly deeper trough and have a slower recovery, particularly in the markets where investor participation is higher than the national average, including Sydney, Melbourne and Brisbane.”

Moody’s expects the Reserve Bank to keep the official cash rate on hold at 1.5 per cent until the middle of 2021.
Property prices are still around 20 per cent higher than they were at the start of the property boom in 2013.
The ABS released figures last month showing house prices in capital cities fell 2.4 per cent in the December quarter to record a total drop of 5.1 per cent in 2018.
This compares with the annual fall of 4.6 per cent in 2009 during the GFC.
Sydney prices lost 3.7 per cent to the three months to December for the sixth consecutive quarter loss and were down 7.8 per cent for the year, according to the ABS.
Melbourne prices were down 2.4 per cent for the quarter and 6.4 per cent for the year.

The bureau’s chief economist Bruce Hockman said the falls in the nation’s two major property markets were based on a number of factors.
“While property prices are falling in most capital cities, a tightening in credit supply and reduced demand from investors and owner-occupiers have had a more pronounced effect on the larger property markets of Sydney and Melbourne,” he said.


(2008~2018年の豪州の住宅不動産価格指数チャート、基準:2011-2012年)


特に下落するのはやはり日本と同じく、郊外の住宅価格だろう。おそらくこの住宅価格下落で人生終了する40台位の豪州人は結構多いのではないか。そしてやつらはシナ人を憎むかもしれない。もしかしたらシナ人だけではなく、ベトナム人やタイ人、日本人などアジア系移民をヘイトするかもしれない。豪州では5月18に総選挙。景気悪化の現状に不満足な層は野党に投票するだろう。
シナからの投資ばかりに頼るとこうなる典型である。野党は親シナだが、市場には勝てない。下手をすれば、日米印からの信用も失いかねない。豪州は対シナボックスインの一角を形成するからだ。週明けに豪中央銀行は利下げに踏み切る。90年に利上げを続けたバカの日銀よりはずっとましである。

以下は「豪州ドルの対米ドルチャート」だ。NINJA300は結局は、豪州ドルは韓国ウォンと同じ運命を辿り、長期的には1米ドル≒2豪州ドルまで下落することを想定している。






「令和」の最初の【ベトナム株式レポート(2019年5月号)】です。もし宜しければ、ご購読お願いします。

記事のURL:https://foomii.com/00138/2019050117323354203
記事全文12,226文字
内容は、ベトナムの株式市況、越経済動向、参考銘柄(GMC)など。





軍備しないなら、いうがままになるしかない

「自業自得」とはこのこと。タイ語で言えば、「ソムナムナー」である。
日本人はこういう国を相手にしてはならない。眼を合わせれば、おカネをせびってくる。
今はアメリカの方針(「北」経済封鎖)に日本が従っているのでまだましだが、これが「次の段階」へ移動して、仮に半島が統一でもするならば、統一朝鮮とアメリカは一緒になって日本にカネをださせようとする可能性もある。日本としては一切支払いをする義理もなにもないのだが、現実はアメリカが日本へ圧力が加えれば支払わざるを得なくなるのだ。日本人が義理も何もないから支払わないといっても無駄無駄無駄!だから、常に日本はこうしたケースを想定して独自外交をすべきであり、独自外交をするならばその背後には軍備が必須なのだ。極めて正論でしょ?(笑)


ウォン安が止まらない韓国、日米との関係悪化で“助け舟”も絶望的の自業自得 5/2(木) 17:00配信
ウォン安が進む。理由は明快だ。2019年に入り貿易黒字が急減、GDPもマイナス成長を記録するなど「韓国経済の縮み」が明らかになった。そのうえ、日本・米国との関係が極度に悪化し、通貨危機に陥っても誰からも助けてもらえないと見なされたからだ。

4月の下落率1位
 ウォンは2018年6月中旬から2019年4月下旬まで、1ドル=1110~1140ウォン台でほぼ動く、ボックス相場を形成していた。しかし4月25日に1年9カ月ぶりの安値を付けた後は、1150~1160ウォン台を推移するようになった。4月30日には前日比9・7ウォン安の1168・2ウォンまで下がり、1170ウォン台をうかがった。2017年1月20日(1169・2ウォン)以降、2年3カ月ぶりのウォン安水準である。
 聯合ニュースは「ウォン、1か月で2・8%急落…重要16カ国の通貨中、下落率1位」(5月1日、韓国語版)との見出しで“異変”を伝えた。

予想外のマイナス成長
 4月25日に前日比9・1ウォン安の1150・9ウォンと大きく下げたのは、同日発表の2019年第1四半期のGDP(速報値)が前期比で0・3%減と落ち込んだからだ。世界が金融危機に陥った2008年の第4四半期(3・3%減)に続くマイナス成長だ。市場予想はプラスの0・3~0・4だったから「マイナス」には驚きが広がった。ウォンが売られたのも当然だった。
 ことに内容が悪かった。将来の成長を担保する投資が前期比10・8%減、前年同期比では16・1%減だった。半導体市況の低迷を受け、同製造装置への投資急減が響いた。輸出も米中経済戦争のあおりを受け前期比2・6%減。これも韓国経済の縮みを実感させた。

(ウォンの対ドル相場チャート)


10カ月連続で景気指数が下落
 4月30日のウォン急落も、同日発表の統計「2019年3月の産業活動動向」に足を引っ張られた側面が強い。
 3月の景気の動向指数(循環変動値)と先行指数(同)は、それぞれ前月比0・1ポイント下落した。2つの指数が共に10か月連続で下げるのは、1970年1月にこの統計をとり始めて初めて。
 2019年の第1四半期の製造業の平均稼働率は71・9で、世界金融危機直後の2009年第1四半期以来の低い水準となった。生産、投資はそれぞれ前期比3・0%減、5・4%減だった。
 5月1日にも「韓国の縮み」を示す統計が発表された。4月の通関統計(暫定値)だ。
 4月の輸出額は前年同月比2・0%減の488億5700万ドル。輸出が前年割れするのは2018年12月以降、5か月連続だ。一方、輸入は同2・4%増の447億3700万ドルだった。
 4月の貿易収支は41億2000万ドルの黒字となったが、前年同月比33・0%減。1~4月の貿易黒字も134億3900万ドルと、前年同期比28・5%減で、黒字減少が一時的な現象ではないことが浮き彫りになった。

1150ウォンが分水嶺
 韓国の貿易収支が注目されるのは過去に赤字化するか、あるいは黒字でもその幅が急減した時に通貨危機に陥ったからだ。アジア通貨危機の1997年、世界金融危機の2008年、欧州金融危機の2011年である(デイリー新潮「韓国、輸出急減で通貨危機の足音 日米に見放されたらジ・エンド?」19年2月1日掲載・参照)。
 症状はウォン安と株安の連鎖だ。ウォンが一定水準以下に下がると、ドル資産を基に運用する外国人投資家が保有する韓国株を売って損の拡大を防ぐ。株価が下がると外国人投資家はさらに保有株を売ってドルに替えるのでウォン安が進む――という悪循環である。
 毎日経済新聞の「ウォン安に縮こまる外国人…6月がターニングポイント」(4月25日、韓国語版)は、1ドル=1150ウォンが分水嶺で、それ以上のウォン安になると外国人は株を売る傾向にあるとの分析を紹介した。
 2015年からの売買実績を調べた結果で、これからすると韓国の金融市場は4月25日以降、危険水域に突入したことになる。そして同日以降も、景気指数や貿易収支などの統計――さらなる「危険」を告げる警報音が鳴り続けているのだ。

ピンボケが治らない文在寅
 韓国の過去の通貨危機は途上国からドルが引き上げられる環境下で起きた。それに対し今回はドルの利上げが遠のくなど、韓国にとっては安心材料もある。
 半面、過去には罹っていなかった重い病気に韓国経済は陥った。少子高齢化である(デイリー新潮「文在寅の“ピンボケ政策”で苦しむ韓国経済、米韓関係も破綻で着々と近づく破滅の日」19年4月5日掲載・参照)。
 経済の活力を示す、生産年齢人口(15~64歳)の全人口に占める比率は2017年の73%をピークに下り坂を転げ落ちている。人口そのものが2019年の5165万人を頂点に減る見通しだ。
 GDPや貿易・生産統計に見られる「韓国の縮み」の背景には、半導体不況や対中輸出の不振といった短期的な要因に留まらず「人口減」という構造的な原因が横たわっているのだ。
 というのに文在寅(ムン・ジェイン)政権は、2年間で最低賃金を30%近く引き上げ、零細企業を破綻に追い込むといったオウン・ゴールを繰り返す。
 4月29日にも文在寅大統領は首席・補佐官会議で「韓国経済の基礎体力は堅調であり、GDPも第2四半期から改善する」と根拠もあげずに楽観してみせた。この「ピンボケぶり」には韓国人もあきれ果てた。
 朝鮮日報は社説「繰り返される経済の誤魔化し、成長率がOECD2位と言うが18位」(4月30日、韓国語版)で、「大統領は現実から目をそらすのか」と厳しく批判した。

北の核武装を幇助する韓国
 もちろん通貨危機に陥るたびに、韓国が破局に至ったわけではない。2008年、2011年の2回は、米国や日本、中国に通貨スワップを結んでもらい乗り切った。
 半面、1997年の危機当時は、米国との関係が極度に悪化していた。米国は日本に対してもスワップを締結しないよう指示して韓国をIMF(国際通貨基金)の救済申請に追い込んだ(拙著『米韓同盟消滅』[新潮新書]第2章第4節「『韓国の裏切り』に警告し続けた米国」参照)。今回のウォン安局面では、それが「危機」につながっても日本や米国が韓国を助けるとは市場を含め、誰も考えないだろう。
 文在寅政権はことあるごとに国民の反日・反米感情を煽っている(デイリー新潮「『平和のために日本は謝れ』 反日・反米を煽る文在寅『3・1演説』の正しい読み方」19年3月8日掲載・参照)。もちろん、米国も日本もそれを苦々しく見ている。
 さらに文在寅政権は、北の核武装を露骨に幇助し始めた。中ロまでが北朝鮮への経済制裁に参加する中、韓国だけが対北援助を画策する(デイリー新潮「米国にケンカ売る文在寅、北朝鮮とは運命共同体で韓国が突き進む“地獄の一丁目”」19年3月20日掲載・参照)。
 これでは米国や日本も韓国に「お仕置き」するしかなくなる。そして5月1日、「元・徴用工」訴訟団は差し押さえ済みの日本製鉄と不二越の韓国内の資産に売却命令を出すよう、裁判所に要求した。
 日本政府は「日本企業に不利益が出れば対抗措置をとる」と警告してきた。ついに、そのレッドゾーンに韓国は足を踏み込んだのだ。


分水嶺の1150ウォンは既に抜けた。
(アメリカに)甘え切った弱いもやしっ子でズボンのポケットに(国民の)カネ(≒税金)をたくさんつめこんでいるのが日本。そのカネを狙っているのがチンピラヤクザの屁理屈こねの統一朝鮮であり、プロフィットを狙うグローバリスト・ユダヤ・ギャングのアメリカであり、分け前を狙うシナであり、ロシアである。こうした国々にとって、頭が弱くて反抗する力もない腰抜けの日本は絶好の標的である。国民は「愚民」で何でもすぐに忘れるし、物事を考える能力にも欠ける。だから、将来そういう事態が発生した場合、悪いのは日本国民なのだから、自分自身が悪かったと覚悟すべきだ。「ソムナムナー!!」






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プロフィール: Profile

NINJA300

Author:NINJA300
ASEAN在住日本人の資産運用ブログ。NINJA250からNINJA300へ排気量アップしました(2013/11)。

最近気付いた点は、自分が永遠に"a bud looking for bloom"であり、「捨石(a stepping stone)」であるということです(2015/03/26)。

☆☆☆ムーンフェイズ/月齢☆☆☆



(キャリアほか)
日系投信会社でファンドマネジャー、アナリスト。欧米系投信会社で投資情報室長、マーケティングを経験。ファイナンス修士号(Master of Finance)、CMA(日本証券アナリスト)。タイ(バンコク、チェンマイ、パタヤ)、ベトナム(サイゴン、ハノイ)など主にASEAN地域を拠点にトレーダーとして生きる。その間、ジムロジャースなどへのインタビューやアジア株関連記事ほかを執筆する。
東京時代は故渡辺昇一、西尾幹二他を乱読。現在は馬淵睦夫、宮崎正弘他の著作が好物。物価安(円からみて)のチェンマイ時代は「頼山陽」のごとく暴れまくった(笑)。政治的には「保守」とは思うが、あくまで「トレンドフォロワー」なので「風見鶏」かもしれない。しかし、譲れない一線(a matter of principle)を保持する。「オタク」の倉山・上念一派よりは、水島総・三橋貴明の方が好き。消費増税・プライマリーバランス(PB)に反対の一方で、憲法改正・日米同盟強化を支持する。NINJA300は既得権益者とはまったく異なる立場にいます。日本が「国体」を保守し、アメリカから「真」の独立を勝ち取ることを願っております。

(Pirate Code)
"Take everything what you can, give nothing back"

「亡者の箱まで、にじり登った15人、一杯やろうぜ、Yo-Ho-Ho!他の奴らは 酒と悪魔に 飲まれたぞ、もひとつやろうぜ、Yo-Ho-Ho!」


****ベトナム株式市場をディスカバーしよう****

「ベトナム...それは旧ソ連型共産主義の最後の生き残り国家の一つだ。そこには我々のの想像を絶する文化と9635万人の多子若齢のベトナム人が住んでいる。そして驚くべきことにはベトナム人は【反シナ・親日】なのだ。このメルマガは約10年間ベトナム在住の日本人アナリストがベトナム株式市場を分析する驚異に満ちたレポートである。」

「ベトナム在住・証券アナリストがみたベトナム株・2019年1月号/第2回」
URL: https://foomii.com/00138/2019010418534751016

※データ記載には注意を払っていますが一人で書いておりますので、間違いが全くないというわけはないと思います。若し、間違いにお気づきになられた方はご一報いただければ幸甚です。また、ご承知のように、投資は全て自己責任ですので当ブログは一切責任を負いません。

http://ninjafighter.blog.fc2.com/blog-entry-1.html

なお、プレビューは天龍寺の雲龍画。日本は「龍国」です。
http://www.rinnou.net/cont_03/10tenryu/

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